ネットショップの集客方法について徹底解説

ネットショップの集客方法には、無料でできる方法や有料広告を出稿する方法などさまざまなものがあります。無料の方法ひとつとってもSEO対策やブログ運営、SNS活用など多くの方法があるため、自社に合った方法を選ぶことが集客効果を高める近道になります。

どの集客方法が適しているか見極めるためには、自社ストアの状況を明確にすることも大切です。そこで今回は、ネットショップの集客方法について詳しく解説します。

無料の集客方法をご紹介

無料でできる集客方法には、ブログ運営やSNS、SEO対策、ランディングページの作成などがあります。ここでは、それぞれの集客方法について詳しく解説します。

ブログ運営

自社でブログを運営して自社の商品やサービスの特徴やメリットを発信することは、効果的な集客方法のひとつです。自社が所有するメディアを「オウンドメディア」と呼ぶこともあります。

ブログは自社の理念や商品の特徴を詳細に発信できるため、ブランドイメージを明確に伝える際に適しています。商品の使い方や豆知識などの「ユーザーにとって有益な情報」も併せて発信すると、何度も訪問したいブログに成長させやすいでしょう。テキストだけでなく、画像や動画も織り交ぜると効果アップが期待できます。

ブログを充実させると自社のWebサイトに長く滞在してもらえる可能性が高まり、ユーザーの自社への愛着を形成しやすくなるというメリットがあります。まだ認知が十分でないユーザーに対して自社の魅力を伝え、ブランドを応援してもらうコンテンツマーケティングとしてもブログ運営は効果があります。

ブログ運営を行う上で重要なのは、「ターゲットにとって有益なコンテンツを継続的に発信すること」です。そのためには、密度の高いコンテンツを継続して準備するためのリソースが必要になります。自社のターゲットはどこにあるのかを十分に絞り込んだ上で、ユーザーのニーズを捉えたコンテンツを作成しましょう。

ブログには自社の資産になるというメリットもあります。効果が表れるまでにはある程度時間がかかりますが、中長期的な目線で発信し続けていくことによって、高い集客効果が見込めるでしょう。

SNSの活用

インターネットの普及とスマートフォンの所持率向上によって、多くの人が何らかのSNSアカウントを運用するようになりました。そこで、ネットショップにおいても自社のSNSアカウントを作成して運用する集客方法が注目されています。

SNSにはTwitterやInstagram、Facebookなど複数の種類があるため、自社に合った媒体を選択することが大切です。

Twitterは拡散性が高く、共感性の高い投稿ができれば多くのユーザーにシェアされて認知度を高める効果が期待できます。Instagramは写真が中心のSNSであることから、見栄えが良く自社の製品の特徴をアピールできるコンテンツを発信することによって、ブランドイメージの向上を達成しやすいのが特徴です。

Facebookは企業が情報収集に使っているケースも多く、他のSNSとは違って長文を投稿できるのがメリットです。自社の製品やサービスについて写真を交えながら詳細に説明できるため、特徴やメリットを表現しやすいでしょう。

SNSではつい商品やサービスの宣伝ばかりを投稿してしまいがちですが、宣伝ばかりを重ねるのは逆効果になる危険性があります。あくまでも「ユーザーにとって利益のあるコンテンツは何か」を考えた上で投稿を準備することが大切です。

SEO対策

ブログの運営やSNS運用と並行して行いたいのが、SEO対策です。SEO対策とは、Googleなどの検索エンジンでキーワードを検索した際の表示順位を高めるための対策のことを指しています。

インターネットが発達した現代においては、購入したい商品や探しているサービスがあると、まずは検索エンジンから検索するという行動を取るユーザーが多くなりました。したがって、検索結果の上位に表示されるかどうかは集客力に密接に関わっているといえます。

SEO対策に重要なポイントはいくつかありますが、まずは「キーワードの選定」です。自社がターゲットにしているユーザーがどのようなキーワードを検索しそうかを詳細に分析して、そのキーワードに対応するコンテンツを制作することによって、SEOが最適化されやすくなります。

ECサイトのSEO対策においては、商品ページの情報を充実させると評価が高まりやすいといわれています。まずは扱っている商品やサービスのページを充実させると良いでしょう。さらに、運営しているブログでユーザーニーズに沿ったコンテンツを発信し続けることにより、良質な情報を提供しているサイトだと判断されて順位が上がりやすくなります。

とはいえ、SEO対策もすぐに効果が表れるものではありません。他の集客施策と並行しながら、改善を繰り返して気長に取り組むことが大切です。

ランディングページの作成も集客の一助に

商品やサービスの特徴を分かりやすく解説し、購入やサンプル申し込みなどのコンバージョン（ユーザーによる具体的なアクション）につなげるランディングページの作成も効果的な集客施策のひとつです。

ランディングページは一般的なWebサイトとは異なり、商品ページや購入フォームなどのユーザーのアクションを起こすためのリンクのみを集中的に配置するなどの工夫が凝らされています。

通常は縦長のページ構成になっていて、1ページの中に商品が生まれた歴史やメリット、使用したユーザーの感想、データによる裏付けなどが詰め込まれており、ユーザーの購入意欲を高めやすいのが特徴です。

Webページを制作するスキルが求められますが、健康食品や美容製品、塾や英会話教室などにはランディングページがよく用いられており効果的とされています。

有料の集客方法をご紹介

有料で集客するのであれば、自社の商品やサービスに関連する広告を出稿するという方法があります。ここでは、代表的な7種類の広告をご紹介します。

リスティング広告

リスティング広告とは、ユーザーが検索したキーワードに関連する広告を自動的に表示する仕組みです。例えば「ダイエット食品　おすすめ」などと検索した際に、そのユーザーにおすすめのダイエット食品の広告が表示されるようなイメージです。

検索エンジンから特定のキーワードを検索するユーザーは、既にその商品やサービスに関心が高まっているケースが多いため、表示された広告をクリックする確率が高まりやすいという特徴があります。おすすめの商品を知りたいユーザーとターゲットに合った広告で訴求効果を高めたい事業者の双方にメリットがあるといえるでしょう。

誇張しない範囲であれば広告のコピーなども比較的自由に設定できるため、自社商品の特徴を的確に発信しやすいのもメリットのひとつです。

1クリックされるたびに課金が発生する仕組みを採用しているため、クリックされるほど広告費は積み重なっていきます。ただし、広告が表示された回数には課金されません。広告費用はキーワードによって異なり、検索数が多く注目度の高いキーワードに関連する広告は単価が高くなりやすい傾向にあります。

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告とは、企業が設けた広告枠に対して出稿する広告のことを指しています。広告の内容はテキストや画像、動画などさまざまであり、バナー形式で表示されるためにバナー広告と称されることもあります。ユーザーの関心に合わせた広告を表示できるので、認知度の向上が期待できます。

ディスプレイ広告とリスティング広告は混同されがちですが、「表示される場所」「リーチできるユーザー」の2点に違いがあります。

ディスプレイ広告は検索エンジンのトップページなどにも表示されることから、まだ商品やサービスを認知していない潜在層に対してアプローチが可能です。何気なく目にした広告が気になってクリックし、知らなかった商品を購入した経験をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

一方で、リスティング広告はキーワードを検索した際の検索結果画面に表示されます。あくまでもユーザーが能動的に検索しない限りは広告が表示されないため、潜在層に対するアプローチは難しいといえるでしょう。しかし、既にキーワードに興味があるユーザーに広告を表示できることから、コンバージョン率が高いというメリットがあります。

アフィリエイト広告

アフィリエイト広告とは、Webサイトやブログを運営しているサイト運営者に自社の商品やサービスをPRしてもらう広告のことです。コンテンツの中で自社商品をすすめてもらい、リンク先の自社の商品ページから商品が購入されたらあらかじめ取り決めた報酬が支払われます。

例えば販売金額が3,000円で成功報酬が5%の商品なら、アフィリエイト広告から商品が1個購入されるごとに150円支払います。あくまでも成果報酬なので、どれだけ多くの媒体で紹介されたとしても、購入が完了しなければ支払いは発生しません。

アフィリエイト広告の出稿先は直接Webサイトやブログの運営者と交渉するケースもありますが、ASP（アフィリエイト・サービス・プロバイダ）と呼ばれるさまざまな広告媒体を集めてサイト運営者に紹介するサービスに登録を依頼するケースが一般的です。

成果が出るまで広告費用が発生しないのはメリットですが、ASPに支払う契約料や掲載広告を作るための準備や工数管理などの手間が発生する点はデメリットといえるでしょう。

とはいえ、自社の集客施策だけではアプローチできないジャンルの媒体からも集客が期待できるため、潜在顧客をさまざまな角度から発掘したい場合に有用です。

動画広告

動画広告は、インターネット上のさまざまなメディアに対して動画形式で広告を出稿する方法です。出稿先はSNSやオウンドメディア、企業が設けている広告枠などさまざまですが、総じて「再生回数に対する課金方式」が採用されているケースが多いといえます。

動画が表示されるだけでは課金されず、動画が再生されてから特定の秒数視聴されると初めて課金が発生するという考え方です。ただし、媒体によっても課金方式はさまざまなので、出稿先の規定をあらかじめ確認しておくことが大切です。

例えば動画共有サイトのYouTubeなら、広告動画が30秒以上再生された時点で課金が発生する方式や、広告が1,000回表示されるごとに課金する方式などがあります。

動画は短い時間の中に多くの情報を詰め込めるため、映像と音声で密度の濃いアプローチができるというメリットがあります。テキストだけでは分かりにくい商品の使用感や使い方などを感覚的に説明するためにも動画は適しています。

テキストのみの広告は自ら内容を読まなければならないため、能動的な側面があります。しかし、動画であれば再生された内容を受動的に受け取れるため、内容に触れるまでの抵抗感が少ないのもポイントです。

SNS広告

SNS広告は、TwitterやInstagram、Facebookなど、SNS上に広告を出稿する方法です。誰もがスマートフォンを持つようになった現代では、SNSのアカウントを所持している人が増えており、情報収集の多くをSNSに頼っているケースもあります。したがって、的確にターゲットを絞り込んだ上でSNSに広告を出稿することは高い効果が期待できます。

SNS広告はタイムライン上の通常の投稿の間に広告を挟み込むような形で運用するため、広告に対するユーザーの抵抗感が小さいのもメリットです。フォローしているユーザーの投稿を見ている途中で気になる広告が表示されたら、気軽に広告を閲覧してもらえる可能性は高いでしょう。

SNS上にはさまざまな年齢層や背景を持った人たちがいるため、あらかじめどのようなターゲットに広告を閲覧してもらいたいのかを明確に絞り込んで広告を制作する必要があります。

Twitterは拡散性が高く、Instagramは写真を利用した視覚的なブランディングを得意とするなど、媒体によっても特徴が異なるため、媒体に合わせてアプローチ方法を使い分けることも重要です。

多くのSNSでは、写真と動画のどちらも出稿できるケースが多いといえます。どのような広告がユーザーの関心を高められるかをよく検討して制作することをおすすめします。

純広告

純広告とは、メディアが設けている広告枠に広告を出稿することを総称したものです。ここまでご紹介してきた広告のうち、ディスプレイ広告や動画広告は純広告の一種といえます。ただし、ディスプレイ広告のうち複数のメディアにまたがって掲載されるタイプの広告は純広告ではなく「ネットワーク広告」に分類されます。

純広告においては、掲載期間やインプレッション（表示回数）、クリック数などをあらかじめ決めた上で広告を掲載する形式が多い傾向にあります。例えば掲載期間を決めて掲載する方式なら、その期間のクリック数やインプレッションが何回であっても支払う金額は固定となります。

インプレッションを決めて掲載する場合は、その広告がどれだけクリックされたかに関わらず、表示された回数に対して課金が適用されます。もし1,000回表示された広告が100回クリックされても、1回もクリックされなかったとしても同じ金額を支払わなければならないため、費用対効果を高めるためにはインパクトを与えて関心を集められる広告を制作することが大切です。

クリック数によって課金される方式では、1回クリックされるごとに課金が適用されます。何回広告が表示されてもクリックされるまでは課金の対象にならないため、費用対効果を計測しやすいのが特徴です。

記事広告

記事広告とは、Webのニュースサイトや雑誌、新聞などのメディアに記事風の広告を掲載する方法です。出稿先のメディアの様式に合わせて記事のように広告が掲載されるため、ユーザーの広告に対する抵抗感を抑えやすいというメリットがあります。「タイアップ広告」などと呼ばれる場合もあります。

一般的には、記事広告は直接的に商品の購入を促すのではなく、商品やサービスがどのような悩みにアプローチできるのかを伝えるケースが多いでしょう。その商品を使うことを決めたきっかけや商品によって得られた効果などを体験談などの形で伝えることによって、認知度の向上を図ったり、関心を高めたりする効果が期待できます。 

出稿先のメディアの形式に沿うことによって自然にコンテンツに触れてもらいやすいため、広告を好まないユーザーにもリーチしやすく、他の広告では獲得しにくい顧客に商品を認知してもらいやすいのが特徴です。

ネットショップの集客に使える無料ツール

ネットショップの集客を効果的に行うためには、分析ツールを併用するのも効果的です。ここでは、無料で使える3つのツールを使い方も交えてご紹介します。

Googleアナリティクス

Googleアナリティクスは、Googleが提供するアクセス解析ツールです。機能が豊富で多角的な分析ができることから、多くの企業が採用しています。ネットショップの訪問者数や年齢層、流入経路、特に閲覧されているページの傾向などを分析できるため、マーケティング戦略の立案に高い効果を発揮します。

Googleアナリティクスを使用するには、Googleのアカウントが必須になります。Googleアカウントを作成した上で、Googleアナリティクスのホームページ上から右上の「アカウント作成」をクリックし、「お申込み」のボタンから必要情報を入力してGoogleアナリティクス用のアカウントを作成することで利用準備に進めます。

アカウント情報を登録するためには、「アカウント名」「Webサイト名」「解析するサイトのURL」「業種」「タイムゾーン」の5項目を記入する必要があります。ただし、業種とタイムゾーンは必須ではありません。

項目の入力を終えたら、ページ左下の「トラッキングIDを取得」をクリックし、利用規約を確認した上で「同意する」をクリックします。

アカウントを作成できたら、ログイン後のページからWebサイトを訪問したユーザーデータを取得するためのトラッキングコードを取得して運営中のWebページのHTML編集画面を開き、取得したトラッキングコードを全てのページに埋め込むことで使用準備が完了します。

Googleサーチコンソール

Googleサーチコンソールは、Webサイト訪問前のユーザーの動向を分析できるツールです。Googleアナリティクスが分析できるのはWebサイトを訪問してからの動向に限られるため、2つのツールを併用することによってより詳細な顧客データが得られます。

例えばGoogleアナリティクスは「Webサイトに何人訪問したか」「どのような経路でサイト内を閲覧したか」などの情報が分かりますが、Googleサーチコンソールは「どのようなキーワードで検索してきたのか」「表示回数は何回か」などの情報を取得できます。他にも、エラーが起きているページの把握やGoogleからの評価の調査などが可能です。

Googleサーチコンソールを利用するためには、GoogleサーチコンソールのWebサイト上から「プロパティを追加」というメニューをクリックし、表示されたウィンドウに分析したいURLを入力して「続行」をクリックします。

その後、サイト所有権の確認画面から自分が管理するサイトであることをGoogleに通知するため、所有権の確認作業を実施します。所有者確認の方法は5種類ありますが、可能であればGoogleがおすすめしている「HTMLファイルのアップロード」を選ぶと良いでしょう。難しい場合は、他の方法でも構いません。

準備ができたら「確認」ボタンをクリックします。「所有権が確認されました」と表示されれば、Googleサーチコンソールを利用できます。

Googleキーワードプランナー

Googleキーワードプランナーは、「キーワードの検索ボリュームがどのくらいあるのか」「広告の入札単価はいくらか」をリサーチできるツールです。コンテンツを制作する際に、ユーザーの流入が期待できそうなキーワードかどうかを把握するための目安として活用できます。

キーワードプランナーの利用には、Googleアカウントとは別に「Google広告」のアカウントを新規作成する必要があります。

Google広告にログインして右上の「ログイン」から既存のGoogleアカウントでログインすると、新しいキャンペーンの作成ページに遷移するため、項目に沿って回答していきましょう。実際に広告を運用せず、キーワード選定のみを行う場合でも設定は必須となります。

ビジネス名やWebサイトのURL、ターゲットユーザーの所在地、キーワードのテーマといった項目が順番に表示されますが、一部の項目は広告を配信しないのであれば入力せずに進むことも可能です。

続いて、広告の見出しや説明文の入力、予算の設定を行います。配信しない場合であっても入力は必須なので、極力小さな金額に設定しておくと安心です。キャンペーン設定は特に設定しなくても構いません。

その後、支払い情報を入力してアカウントの種類を選択し、利用規約に同意すると、登録が完了します。ただし、そのままの状態だと広告の配信が有効になってしまっているため、「キャンペーンの確認」から広告ページの設定ページに移動し、「キャンペーンを一時停止する」ボタンをクリックする作業も忘れずに行いましょう。

集客方法の選定方法

集客方法を選定する際は、自社ストアの商品数や商品の見栄え、集客期間なども考慮した上で自社に合った方法を選択することが大切です。

方法1：自社ストアの商品数

自社ストアの商品が多いか少ないかによっても、選ぶべき集客方法は異なります。もし運営中のストアの商品数が多いのであれば、商品ページ数も膨大になることが想定されます。

SEO対策によって一つひとつの商品ページの情報を充実させることで、さまざまなキーワードで検索エンジンの上位表示が可能になり、ストアへの訪問者数を大きく伸ばすことができるでしょう。膨大な商品数は、それだけで集客の武器になる可能性を秘めています。

一方で、商品数が少ない場合はSEO対策だけでは競合他社にアクセス数で遅れを取る可能性が高いといえます。このようなストアでは、SEO対策に加えてリスティング広告を併用し、一つひとつの商品ページをより上位に表示させる方法が効果的です。

また、アフィリエイト広告や記事広告などを活用して集客力の高いメディアに自社の商品を宣伝してもらい、認知度を高める施策も有効です。自社の商品の特徴やメリットを積極的に発信し、他社と差別化することによってブランド力を高め、集客につなげましょう。

方法2：商品の見映え

取り扱っている商品がアパレルやグルメ、インテリアなどの見栄えする商品であれば、SNSアカウントの運用やSNS広告が効果的です。視覚的な訴求効果は高く、「この間SNSで見かけた商品が気になるから購入してみよう」と考えるユーザーを獲得できる可能性が高まります。

前述のように、SNSによっても向いているターゲットの年齢層や商品のジャンルは異なるため、自社の商品の特徴に合わせて適切に使い分けることが大切です。

ファッションやコスメなど、女性の関心が比較的高い商品についてはInstagramを利用するのがおすすめです。以前に比べて男性ユーザーも増えてはいますが、女性ユーザーが情報収集のために活用する割合が高いため、ターゲットにリーチしやすいといえるでしょう。

広い年代にリーチしたいのであれば、Twitterの活用が効果を発揮しやすいといえます。Twitterはユーザーの年齢層が広く拡散性が高いため、ユーザーの共感性に寄り添う投稿ができればこれまで自社の商品を知らなかった多くのユーザーにリーチでき、認知度を大幅に高められる可能性があります。

また、BtoB商材はFacebookの利用がおすすめです。企業担当者も情報収集によく活用しているSNSであることから、商談に発展する出会いにつながりやすいでしょう。

方法3：予算や効果発生までの期間

かけられる予算や効果発生までにどのくらいの期間を想定しているかによっても、適している集客方法は異なります。

もしビジネスを始めたばかりで集客にかけられる予算が十分でなければ、まずは無料で始められるSEO対策やブログ運用、SNS運用を中心に集客を進めていくと良いでしょう。少し時間はかかりますが、コストをかけずに多くのユーザーを獲得できる可能性があるのは何よりもメリットといえます。

基本的に、無料の集客方法は「コストはかからない一方で、成果が出るまでには時間がかかりやすい」ものが多い傾向にあります。

事業が軌道に乗り始めてある程度予算をかけられるようになったら、広告運用を並行して進めることをおすすめします。選ぶ種類にもよりますが、広告運用は前述の無料の集客方法に比べると成果が出るまでの期間は短い傾向にあります。

とはいえ、十分な効果が表れるまでには改善を繰り返す必要があるため、出稿したまま放置してしまうと期待どおりの成果が得られない可能性があるという点には注意が必要です。

予算と期待する効果を天秤にかけて、どのような集客施策を選択するか決めることが大切です。

ネットショップの集客に強い会社をご紹介

ネットショップの集客に強い、おすすめの3つの会社をご紹介します。

Hameeコンサルティング株式会社

https://hamee-consulting.co.jp/

Hameeコンサルティング株式会社は、ECにまつわるさまざまなコンサルティング業務を提供しています。ECコンサルサービスではAmazonやYahoo!ショッピング、楽天などの国内大手ECモールから自社ECまで幅広く対応しており、カテゴリも食品、ファッション・コスメ、医療機器まで網羅しています。

自社のECストアがどのような課題を抱えているのかを徹底的に分析した上で効果的な戦略を考案してもらえるため、成果を上げやすいECストアを構築できます。運営代行も行っており、月10万円～の安価な価格でEC運営の代行依頼を行えます。

他にもECサイトの構築やリニューアルサービス、ECモールの出店サポートなど、ECに関係する悩みはひと通り相談できるため、ECの運営に悩んだらまずは問い合わせてみるのも良いでしょう。モールのSEO対策も実施しており、モール内で自社の商品を上位に表示するための対策もアドバイスしてもらえます。

また、無料メルマガの配信やネットショップ向けの無料セミナー開催などの事業も展開しているため、EC運営のノウハウを学びたい方にもおすすめです。

株式会社ECホールディングス

https://www.echoldings.co.jp/

株式会社ECホールディングスは2006年に創業した企業であり、ECを主軸にして自社ブランドの創出を支援するD2C事業を行っています。自社ブランドの商品企画から運営・プロモーション・カスタマーサポートに至るまで全てのプロセスをサポートできるため、ECを通じて新規ブランドを立ち上げたいと考えている方におすすめです。

元々はメーカーの支援事業を行っていた企業であることから、500サイトにものぼる豊富な支援実績を有しています。同社が展開する自社ブランドは単品リピート通販をメインとして織、Webマーケティングやサイト構築、コールセンター事業などのあらゆる仕組みを社内に持っているため、スピード感のある対応が可能な点が魅力です。

ブランドの企画力とEC代行実績を活かして、EC運営代行事業も引き続き提供しています。マーケティング戦略からコンテンツ制作、更新作業などのECに関わるあらゆる業務をサポートしてもらえるため、どのように運営していけばいいのか全く分からないという方でも二人三脚で運用を開始できます。

単なるコンテンツ制作に留まるのではなく、成果を意識したWebマーケティングを行っているため、売上につながりやすいEC事業を展開できます。

株式会社いつも

https://itsumo365.co.jp/

株式会社いつもは「ECマーケティングサービス」と「ECマーケットプレイスサービス」の2つのサービスを提供しています。

ECマーケティングサービスでは企業のニーズに合わせたEC戦略・実行の支援を目的としたサービス提供を行っており、Amazonや楽天をはじめとした国内大手ECモールの売上向上や自社ECの構築・コンサルティング、EC人材育成や運用サービスなどがラインナップされています。

ECマーケットプレイスサービスでは、企業のEC参入から物流までの一連のプロセスをいつもが代行してくれます。

商品を卸すだけで販路開拓を行ってくれる新しい販路DXサービスの「ハンロー」の提供や、ECストアでネックになりやすい物流の外注を可能にするフルフィルメントサービスの提供、越境EC事業の支援などによって、企業がリソースを割くことなくEC事業への参入を丸ごと委託できるのが特徴です。

ネットショップの構築や基本的な運用は自社で行うことを前提とするのであればECマーケティングサービスを利用し、ECの参入から販路開拓・運用まで全ての業務を委託したい場合はECマーケットプレイスサービスを選ぶことをおすすめします。

集客対策は自社に合った方法を選定するのがポイント

ネットショップの集客対策は、無料のものから有料広告まで多くの方法があります。広告の中にもさまざまな種類があることから、自社に合った方法を選定することが集客効果を高めるための最大のポイントになります。

扱っている商品数や商品が見栄えするかどうか、予算や効果発生までの期間はどのくらいを見込んでいるかなどによっても選ぶべき集客対策は変わるため、まずは自社ストアの状況を整理してどの集客対策が合っているかを見極めることをおすすめします。

集客対策を自社で行うことが難しいようなら、運用代行を依頼できる会社に委託することも検討すると良いでしょう。今回ご紹介した集客に強い会社も参考にしながら、自社にとって最も適した方法を選択することが大切です。