ECショップを開設する際に必要になるEC決済代行サービスは、さまざまな決済方法に対応しているほどユーザーの利便性が向上します。早速導入したいと思ってサービスを絞り込もうとしても、ありすぎて1つに選びきれないという方も多いのではないでしょうか。

EC決済代行サービスは大手企業から中小企業までさまざまな事業者が参入しており、サービスの特徴も千差万別です。そこで今回は、代表的なEC決済代行サービスをメリットとデメリットを含めてご紹介します。

EC決済代行サービス業者13選

EC決済代行サービスは非常に多くの業者が提供しているため、どれかひとつを選ぶ前に、そもそもどのようなサービスがあるのか分からないという方も多いでしょう。そこで、比較的よく使われているEC決済代行サービスを13種類厳選して、メリットやデメリットをまとめました。

Paypal

https://www.paypal.com/jp/home

PayPalはインターネット上でオンライン決済を行う決済代行サービスで、日本国内だけでなく、世界中のECサイトで広く使われています。初めて購入するショップや海外のECサイトを利用する際にクレジットカード情報をお店に渡したくないという場合でも、PayPalを通して決済すればショップにクレジットカード情報を開示することなく決済が可能です。

指定の銀行口座やクレジットカード情報をあらかじめ登録しておけば、ショップで「PayPal決済」を選択することで自動的に登録した決済情報を利用して支払いを完了できます。

ユーザー数は全世界で2億5,000万人を突破しており、決済方法として採用しているショップは世界で2,000万店舗にも迫る勢いだといわれています。世界には日本で使われていない現地のさまざまな決済方法がありますが、PayPalは国によって独自に根付いている決済方法にも対応しているため、越境ECを考えている事業者にもおすすめです。

ただし、クレジットカードの分割払いには対応していない点や、海外決済を行う際には為替手数料が必要になる点については注意が必要です。グローバル展開しているからこそセキュリティ対策も万全であり、総じて安全性が高く使いやすいサービスといえるでしょう。

ヤマトクレジットファイナンス

https://www.yamato-credit-finance.co.jp/

ヤマトクレジットファイナンス株式会社が提供する「クロネコ掛け払い」は、BtoB取引の掛け払いをまとめて代行処理してもらえるサービスです。請求書発行や入金管理、取引先への集金や督促までまとめてヤマトクレジットファイナンスが対応するため、売掛金回収業務から離れてメイン業務に集中できます。

クロネコ掛け払いは買い手企業からの入金が未回収となってもヤマトクレジットファイナンスが売掛金を保証してくれるため、利用者は未回収のリスクを負う必要がないというメリットがあります。

あらかじめクロネコ掛け払い専用のWebサイトが用意されているため、アカウントを登録してログインするだけで利用準備が完了するのも利便性が高いといえるでしょう。ただし、初期の段階では利用限度額が60万円までに設定されているため、限度額を引き上げるためには所定の審査を通過しなければなりません。

最大上限額は2,000万円までですが、安定的な取引がある企業でなければ高額な決済が難しいという点については注意が必要です。とはいえ、未回収の心配をせずに取引を行えるのは非常に魅力的なサービスといえるでしょう。

楽天Pay

https://pay.rakuten.co.jp/

楽天Payは楽天市場や楽天カードなどでも有名な、国内大手の楽天株式会社が運営する決済代行サービスです。クレジットカードだけでなく複数の電子マネーに対応しているのが魅力のひとつで、交通系ICのSuicaや楽天Edy、QUICPay、G Payなどが使えるため、日本国内のユーザーであればどれかひとつは使用しているという方も多いでしょう。

特にSuicaなどは通勤や通学のために所有しているユーザーも多く、さまざまな電子マネーの中から決済手段を選べるのは使い勝手が良いといえます。事業者にとっては離脱率を低下させるメリットになるでしょう。

また、楽天銀行を使用している場合は売掛金が手数料無料で入金される」のも嬉しいポイントです。入金は決済が完了した翌日に反映されるため、なかなか売上が手元に入らないという事態が起こりにくいため、キャッシュフローを改善できます。

導入時に端末代金がかかり、売上に対して決済手数料を支払う必要があるというデメリットはありますが、他の決済サービスと比べてもそれほど高い水準ではないため、あまり気にする必要はないといえます。

GMOペイメントゲートウェイ

https://www.gmo-pg.com/

GMOペイメントゲートウェイ は国内の決済代行サービスの中でも最大手であり、導入店舗数は7万店舗を超えています。

決済方法も非常に多岐にわたり、クレジットカード決済はもちろんLINE Payやビットコイン決済、多通貨クレジットカード決済、Amazon Pay、メルペイ、キャリア決済など、国内で考えられるたいていの決済サービスが使えるのは非常に魅力的といえるでしょう。

豊富な導入実績を活かして企業のニーズを導き出し、希望も汲み取りながら最も適したプランを提案してもらえるため、これまで決済代行サービスを利用したことがない方にとっても安心して利用しやすい環境が整っています。コールセンターが年中無休で稼働しており、サポートが手厚い点にも注目です。

海外進出のサポートも実施しているので、越境ECを考えている企業にとっても心強い味方になってくれるでしょう。ただし、公式ホームページに料金体系が記載されていないため、利用を検討している際は問い合わせて見積をよく検討する必要があります。

SBペイメントサービス

https://www.sbpayment.jp/

SBペイメントサービスは、国内の通信キャリア大手の一角を担うソフトバンクグループが提供する決済代行サービスです。堅牢なセキュリティが特徴で、ISMS認証やプライバシーマーク、PCIDSS（クレジットカード業界におけるセキュリティ基準）など、主なセキュリティに関する認証はひと通り取得済みであり、安全性の高いサービスを利用できます。

また、決済画面を自在にカスタマイズできるため、オリジナリティのある決済ページを作り込みたい場合にも活躍します。決済代行サービスの中には画面変更ができないものも多いため、オリジナルの画面を準備したい場合はSBペイメントサービスのようにカスタマイズに対応しているかどうかを事前に確かめておくことが大切です。

圧倒的な企業規模を活かした10万店を超える導入実績があるため、信頼性も高いサービスであるといえるでしょう。決済手段も20種類以上に対応しており、ひとつも利用できる決済方法が見つからないというケースはほとんどないといえます。

料金プランは「都度課金」と「継続課金」の2種類があるため、どのプランが適しているのか十分に検討しなければコストが割高になる可能性もあります。導入の際は複数のプランを比較・検討しましょう。

ソニーペイメントサービス

https://www.sonypaymentservices.jp/

ソニーペイメントサービスは「e-SCOTT」という総合決済サービスを扱っており、他社のサービスにはない独自のセキュリティーサービスを採用しています。クレジットカード会社などの信販会社とダイレクトに接続するため、決済処理の際のレスポンスが速いのが特徴で、決済に時間を要してしまいユーザーが離脱するリスクを最小限に抑えられる設計になっています。

また、クレジットカード会社とソニーペイメントサービスの間に中継地点を挟まないことから、メンテナンスしなければならない箇所を最小限に抑えられるため、サービスの停止時間を限りなく短くできるというメリットもあります。

システムは二重化されているため、基本的には24時間365日稼働を継続できる仕組みになっています。決済したいと感じた時にメンテナンスでサービスが停止していると購入を控えてしまうユーザーも少なくないため、少しでも稼働率が高いと安心して利用できるでしょう。

初期費用や月額費用、決済手数料はかかりますが、詳細な金額は公表されていません。他社と比較してもそれほど手数料が高いというわけではないようなので、見積を取って詳細を確認することをおすすめします。

ゼウス決済サービス

https://www.cardservice.co.jp/

ゼウス決済サービスは各企業の希望に合わせてさまざまな決済サービスを選択できる決済代行サービスで「特定の決済手段だけ組み合わせて利用したい」という場合におすすめです。クレジットカード決済や端末決済、スマレジ・ペイメントやコンビニ払いなど主要な支払い方法に対応しているため、どのようなショップであっても導入しやすいでしょう。

クレジットカード決済は接続方式も6種類と豊富なので、企業に合わせて最適な形で取り入れられます。ゼウス決済サービスを通じて決済された売上は常時インターネット上で確認できます。データはCSV出力にも対応しているため、分析などに活用することも容易です。

特筆すべきは導入スピードの速さで、最短3営業日、最長2週間程度を目安に利用を開始できます。決済代行サービスは導入準備に数ヶ月単位の時間がかかるものも多いため、すぐに利用したい事業者にとっては利便性の高いサービスです。

ただし、決済言語は日本語と英語のみの対応となるため、国内のみに対応しているショップか英語圏に進出しているショップで利用するのがおすすめです。

STORESターミナル

https://coiney.com/

STORESターミナル は専用の決済端末を導入することでクレジットカードや電子マネーの決済に対応できる決済代行サービスです。複数店舗を運営している場合でもまとめて管理できる機能が搭載されているため、一括で売上情報を集約したい場合に便利なサービスといえるでしょう。

一般的な入金確認機能や売上管理機能の他に決済モジュール連携やAPI連携などを利用した拡張機能も用意されており、企業に合わせた設計・運用が可能です。入金サイクルが2種類から選択できるため、柔軟な運用ができるのも嬉しいポイントです。

セキュリティ対策もしっかり施されているため、端末にクレジットカード情報が残ることもないので安心して利用できるでしょう。しかし、電子マネー決済に関してはiOSの端末を利用しなければならず、Android端末を利用しているユーザーの場合はクレジットカード決済のみの対応となる点には注意が必要です。

STORESターミナルは初期費用と月額費用がかからないため、19,800円の決済端末を購入するだけで始められるのは大きなメリットといえるでしょう。「まずは初めてみたい」という方にもおすすめできるサービスです。

ぺイオニア

https://www.payoneer.com/ja/#referrered_from=https://www.google.com/

ペイオニア・ジャパンが提供するペイオニアは、越境ECに特化した決済代行サービスです。海外のECモールに進出するなど、海外市場への展開を視野に入れているのであればPayPalと並んで選択肢として考えておきたいサービスのひとつです。

ペイオニアでは世界中に200を超える国と地域に対応しており、150以上の通貨を取り扱えます。越境ECでは外貨の管理が煩雑になりやすく、上手く管理できないと感じる企業も少なくありません。しかし「Payoneerアカウントサービス」を通じて開設できる外貨受け取り専用口座を利用することで効率よく外貨を管理できます。

ただし、口座開設といっても本格的な銀行口座ではなく、外貨受け取り窓口としての機能なので、利子などは受け取れないという点はあらかじめ覚えておきましょう。

ペイオニアは初期費用や月額費用に加えて、送金手数料もかからないのが特に魅力的な点といえるでしょう。海外決済に対応している決済代行サービスは手数料が比較的高額になりやすい傾向にありますが、ペイオニアは為替手数料1～2％を支払うだけで利用できるので、なるべくコストを抑えて越境ECを実現したい方にも便利です。

ペイジェント

https://www.paygent.co.jp/

ペイジェントはインターネット上の幅広い決済サービスに対応している決済代行サービスで「三菱UFJニコス」と「NTTデータ」の2大企業が出資していることもあり、信頼のおける安定的な経営基盤を持っています。この信頼性の高さも手伝ってすでに1万社以上もの導入実績があるため、新たに利用する方でも安心して利用できるでしょう。

インターネットにおける決済を専門としており、実店舗で利用できないのはデメリットですが、ECサイトやBtoB取引などを中心とした利用を考えているのであればそれほど問題はないといえます。

入金サイクルが比較的早いのが魅力のひとつで「早期入金オプション」というオプションサービスを利用すると、月2～4回の締日から最短5営業日で入金が可能です（通常は月1回の締日で9～10営業日後に入金）。

まだECサイトの立ち上げからそれほど期間が経っていない場合など、少しでも早く売上を入金してほしい事業者にとっては利便性の高いサービスといえます。ただし、業歴が1年に満たない事業者は「早期入金オプション」の利用ができないため、通常の入金サイクルの対応を念頭に置いて利用しましょう。

Paid

https://paid.jp/

ラクーンが提供する決済代行サービス「Paid」は、BtoBにたびたび発生する掛け売りに関する業務を一括で代行するサービスです。与信審査から請求書の発行、入金確認、代金回収など一連の業務をすべて代行してもらえるため、手間のかかる請求業務から解放されます。

また、何らかの原因で取引先の未払いや支払い遅延があった時でも全額保証が約束されているため、利用者は未回収リスクを負わずに済むのもメリットといえるでしょう。未回収リスクを抱えたままでは、新たな取引先を拡大するのに慎重にならざるを得ません。しかし、未回収リスクを気にしなくて良いのであれば、取引先を前向きに拡大することも可能になります。

審査が速いのもPaidの特徴で、最短で当日中に審査が完了してサービスの利用を開始できます。遅くとも2営業日以内には利用可否の通知があるため、スピーディーに結果を確認できるのは魅力的です。

初期費用や月額費用はかからず、請求金額に対して所定の料率の手数料を支払います。ただし、上限額は1,000万円までなので、大規模な取引を想定した利用にはあまり向いていません。

スクエア

https://squareup.com/jp/ja/payments

スクエアはアメリカ発祥の決済代行サービスで、日本では2013年からサービスが開始されました。三井住友カードと提携しており、スクエア専用のICカードリーダーを決済対応したい端末に接続するだけで導入できる手軽さが魅力です。

対応しているプリンターを持っていればレシートの印刷・発行も可能なので、店舗やイベントなどの対面決済とオンライン決済のどちらでも対応できる汎用性の高さがメリットといえるでしょう。また、三井住友銀行の口座を開設している場合は最短で翌日の入金が可能になるサービスを提供しており、なるべく早く入金が必要な事業者にとっては便利です。

事業規模や利用者の業種・業態によって決済手数料が変動するサービスも少なくない中で、スクエアは一律の決済手数料を採用しています。元々手数料が安くなりやすい業種にとってはかえって費用が高額になる可能性があるというデメリットもありますが、恩恵を受けられる事業者も多いでしょう。

ベリトランス

https://www.veritrans.co.jp/

ベリトランスはクレジット決済をはじめとして、スマートフォン決済やカードローン決済などの複数の決済方法をまとめて導入できる決済代行サービスです。さまざまな決済方法に対応しているため、導入したい決済方法を柔軟に組み合わせて選べるのが魅力です。

ECサイトだけではなく実店舗や越境ECなどにも対応しており、マルチチャネルで展開できるのが特徴で、商圏の拡大を目指している企業にとっては扱いやすいサービスであるといえます。

セキュリティ対策も整っており、クレジットカードの決済時は事業者側でクレジットカード情報を持つ必要がないため、情報漏えいなどを心配することなく利用できるのも大きなメリットです。しかし、初期費用や月額費用を支払う必要があるため、初期費用・導入費用0円のサービスに比べるとコストは高くなるかもしれません。

とはいえ安全性も高く、サポートも柔軟に対応してもらえるので、初めて決済代行サービスを導入する事業者でも安心して利用できるサービスです。

決済代行業者選定時のポイント

決済代行業者を選定する際は、セキュリティやサポート、コストなど複数の観点から自社に合ったサービスを選定することが重要です。ここでは、決済代行業者を選定する際のポイントについて解説します。

ポイント1：セキュリティやサポートは万全か見極める

決済代行サービス自体の利便性が高かったとしても、サポート体制が整っていないと思わぬトラブルが起こったときに解決が長引き、損失の拡大やユーザーからの信頼低下を招く恐れがあります。導入後に後悔しないためにも、選ぼうとしている事業者が万全のサポート体制を用意しているかどうかしっかりと確認しましょう。

「価格が安価である代わりに問い合わせ対応時間が短い」「決済端末の提供だけで導入支援・サポートは実施しない」などの事業者もあるため、サポートが充実している事業者を見極めることが重要です。

ECサイトは24時間365日稼働し続けているため、できるだけ長時間サポート対応してもらえる体制を敷いていると安心できます。とはいえ、ある程度大手の事業者でなければ終日対応は難しい場合が多いので、妥協点を見つけることも大切です。

決済は金銭が絡む部分なのでトラブルが起こった場合にクレームに発展しやすく、特にセキュリティ面で問題が発生すると、ユーザーの被害の程度によっては賠償問題に発展するリスクもあります。そのため、セキュリティ対策が万全かどうかも入念に確認しましょう。

ポイント2：自社ECサイトで問題なく機能するか確認

時間をかけて選んだ高機能の決済代行サービスも、自社のECサイトで正しく動作しなければ意味がなくなってしまいます。サービス提供会社にも相談しながら、必ず自社のECサイトで機能するかどうかを確かめた上で導入を決定しましょう。

決済代行サービスには複数の接続方式が用意されており、クレジットカード情報を自社のサーバーで処理するタイプや、自社のサーバーにはクレジットカード情報を一切持たずに決済代行会社のサーバーで処理するタイプなどがあります。セキュリティ面も考慮して自社に合ったものを選ぶことが大切です。

もし電話注文を同時に受け付けていたり、予約販売を行っていたりする場合には、注文を受け付けてもすぐに決済に移れないケースもあるでしょう。メールアドレス宛に決済案内メールを送付して、リンク先のURLから決済処理を行ってもらう方法を採用した方がスムーズにECサイトを運営できる可能性もあるため、自社にとってベストな方法はどれなのかを十分に検討してサービスを選ぶ必要があります。

ポイント3：導入時のコストは適切か

決済機能が充実しており、満足度の高いサービス内容かどうかはサービスの選定にあたって重要なポイントですが、導入時のコストが自社に見合っているかどうかもしっかりと見極める必要があります。

一般的に費用をかければかけるほど自社の希望に沿った仕様にシステムをカスタマイズできますが、システム導入の予算には限りがあります。自社がかけられる予算の範囲内で実現できる決済方法は何種類なのか、どの接続方式であれば予算内で最大の効果を得られるのかなど、ユーザーの利便性と自社のコストを天秤にかけて、最も双方にとって利益のあるサービスを選ばなければなりません。

コストを重視しすぎると機能不足でユーザーが不満を抱き、離脱率が上昇する可能性もあります。しかし、ありとあらゆる決済方法に対応しようとすればコストはどこまでも膨れ上がり、費用対効果が低くなりすぎる恐れがあります。

検討中の決済代行サービスの導入コストが適切かどうかを見極めるためには、一社のシステムだけを検討するのではなく、複数社のサービスを比較・検討してみることをおすすめします。一社だけでは見えてこなかった新たな運用のアイディアが浮かんでくる可能性もあるため、検討段階においてはさまざまなサービスに目を向けてみることも大切です。

決済代行業者を隅々まで比較し自社に見合ったサービスを導入しよう

電子マネーなどの決済サービスが普及した現代では、ECショップで使える決済方法は実にさまざまです。ユーザーの利便性を高めるためにも複数の決済方法に対応することは重要ですが、コストとの兼ね合いも含めて「ユーザーと自社の双方に利益があるEC決済代行サービスを選定する」ことを意識しましょう。

誰もが知る大手企業からEC決済代行サービスとしては有名な中堅企業まで、さまざまな企業が決済代行サービスを提供しています。導入実績も重要ではありますが、大手企業だからといって自社に合うサービスであるとは限りません。

セキュリティ対策やサポートが充実しているかどうかも十分に検討しながら、コストも含めて自社に適したサービスはどれなのかを慎重に検討することが大切です。