定期通販カートを一挙ご紹介|選定ポイントや成功のコツも合わせて解説

2021年10月26日

定期通販カートを一挙ご紹介|選定ポイントや成功のコツも合わせて解説

定期通販とは、ECサイトにおいて1種類の商品を一定期間ごとに継続的に購入してもらう契約型のビジネスモデルです。例えばサプリメントなら一度契約すると1ヶ月ごとに自動的にクレジットカードで代金が引き落とされ、購入手続きを行わなくても商品が自宅に届きます。

決まった期間ごとに一定の売上があるため事業者にとっては安定的な収益を期待でき、顧客側にとっても必ず購入する商品を毎回手続きなしで届けてもらえるため、手間を省けるという双方にとってのメリットがあります。

今回は、そんな定期通販事業の運営におすすめな定期通販カートを一挙にご紹介します。選定ポイントや成功のコツもご紹介しますので、定期通販を始めたい方はぜひ参考にしてみてください。

定期通販に特化したカートをご紹介

近年では、定期通販に特化したカートがさまざまな事業者から提供されています。ここでは、定期通販事業の運営に便利な7種類のカートをご紹介します。

たまごリピート

http://tamago.temonalab.com/content/about

たまごリピートは、テモナ株式会社が提供している定期購入に特化したECカートです。前身の「たまごカート」から機能を強化し、後継サービスとして提供されています。

定期購入専門の詳細なメニューが用意されており、定期通販のお届け日や商品情報の変更、支払い方法の設定などを簡単に行えます。また、リピーターの離脱率を下げるためにさまざまな施策を実行できるのも特徴です。

「回数別プレゼントメニュー」では、購入回数に応じてユーザーにプレゼントを進呈できます。「回数別価格割引」では、一定の購入回数を記録したユーザーに割引クーポンを配布できます。

クーポン発行や発送前後は自動的にフォローを行えるため、事前に文面を用意しておくだけでユーザー対応を自動化して業務効率化を図れるのも魅力です。分析・販促機能も充実しており、マーケティングにも役立ちます。

料金プランは「ASP」と「GOLD」の2種類が用意されており、基本機能が一通り使えるASPは初期費用69,800円、月額費用49,800円(税抜)から契約できます。GOLDプランは大規模事業者向けで、ASPプランと機能は同じですが、自社だけでサーバーを専有できるのが特徴です。

ecforce

https://ec-force.com/

株式会社SUPER STUDIOが提供する「ecforce」は、分析機能が充実している定期通販カートです。同カートにはさまざまなマーケティング機能が搭載されており、ユーザーが登録や購入などのアクションを起こす割合を表す「コンバージョン率(CVR)」は業界トップを誇ります。

ecforceによって制作されたショップはスタートアップから大企業まで幅広い層に支持されています。

「マーケティングの費用対効果を最大化する」「顧客ひとりあたりの売上を最大化する」という2つの目的をもとに設計されており、徹底的に利益を追求する姿勢がとられています。

ユーザーの購入データが備わっているカートは数多くありますが、ecforceは購入データに加えて「パーソナルデータの一元管理機能」が用意されており、ユーザーの特徴に合わせたマーケティングを展開できます。広告管理機能も揃っており、メディア別に専用の広告用URLを発行してメディア別の効果測定も行えます。

プランはスタンダードプラン・エキスパートプラン・他社カートからの移行専用の移行プランの3種類が用意されています。スタンダードプランは初期費用148,000円、月額費用49,8000円~、エキスパートプランは初期費用248,000円、月額費用99,8000円~、契約できます(移行プランの初期費用は別途見積り)。

リピスト

https://rpst.jp/

リピストは株式会社PRECSが提供している定期通販特化型ECカートです。これから初めて定期通販事業に取り組む事業者でもスタートしやすいシンプルな設計が魅力で、「充実の基本機能+安価な料金プラン」を掲げて多くの事業者からの指示を集めています。導入後のアカウント継続率は98%を記録しており、満足度の高さも特徴です。

新規顧客の獲得に効果的な機能が多数用意されており、ランディングページの下部に購入申し込みフォームを設置する「LP一体型購入フォーム」や、バナーなどを駆使してメイン商品を優先的におすすめする「アップセル機能」などを駆使して売上を向上させるための工夫が散りばめられています。

リピストは一般的なECカートの「スタンダードプラン」よりもさらに機能をカットした「ライトプラン(初期費用29,800円~、月額費用14,800円~)」が設けられており、初めてECカートを利用する企業をメインターゲットにしていることからも、導入企業の約9割がこちらのプランを選択しています。

売上が拡大してきたら上位プランの「スタンダードプラン」や「プレミアムプラン」「エキスパートプラン」に変更できるため、まずはライトプランから始めてみるのがおすすめです。

楽楽リピート

https://raku2repeat.com/

楽々リピートは、売上アップに必要な機能を1つに集約した定期通販カートです。定常業務を効率化して、従業員にかかる負担を軽減しながらリピーターの増加を図れます。

店舗運営についてはお問い合わせ管理やレビュー管理など、ユーザー対応に必要不可欠なさまざまな機能を搭載しています。こまめな対応で顧客満足度を向上させてリピーターの離脱を防いだり、新規顧客をリピーターとして定着させたりする効果が期待できます。

また、注文数に応じて在庫を自動的に引き当てて、各モールに在庫数を反映することも可能です。セット組み商品を登録することもできるので、セット商品を扱っていても安心です。

分析機能も豊富に用意されており、期間別集計や店舗別集計、端末別集計など、さまざまな角度からユーザーを分析してマーケティングに活かせます。国内で多く使われている送り状ソフトと連携しており、簡単に送り状の発行ができるのも魅力です。

購入履歴や顧客属性に応じて表示バナーの自動差し替えを行う「定期押し上げシステム」や、期間を指定してポイントを付与する「期間限定ポイント」など、施策機能も多種多様です。

ライト・スタンダード・ゴールド3つのプランが用意されており、最も手軽に導入できるライトプランは初期費用 68,000円~、月額費用 49,800円~となっています。

侍カート

https://www.samuraicart.jp/

株式会社FIDが提供する「侍カート」は、さまざまな商材で扱いやすいECカートです。定期購入に必要な機能はひと通り揃っており、定期購入のECサイトやLPを手軽に構築できます。

「送料無料まであと××円」表示や「代引無料まであと××円」表示など、ECサイトを運用するにあたって押さえておきたい機能が網羅されているため、ECカートの利用が初めての方でも快適に操作できるでしょう。

マーケティング機能も充実しており、集客やリピート購入の最適化をサポートしてくれます。不要な広告費の削減や購入率の最大化、リピート率の向上を実現する最新鋭のマーケティング機能を活用して売上拡大を目指せます。

「ASPプラン」「カスタマイズプラン」「フルスクラッチプラン」の3つのプランが用意されており、初めての方には「ASPプラン」がおすすめです。初期費用70,000円~、月額費用100,000円~で侍カートのほとんどの機能を利用できます。

カスタマイズしたい場合はワンランク上の「カスタマイズプラン」を選ぶと独自機能を実装可能です。

カラーミーリピート

https://colorme-repeat.jp/

カラーミーリピートは、手間をかけずに手軽に定期通販を始められるカートシステムです。「どこよりも簡単にリピート通販ページを作成できる」と謳っているように、商品登録から販売開始まで最短10分で販売を開始できる準備の簡単さが特徴です。

現在利用中のホームページ・ブログ・ECサイトなどにリンクタグを埋め込んで定期通販を開始できる「どこでもリピート」を活用すれば、1からECサイトを構築しなくてもすぐに定期通販事業に切り替えられるのも魅力のひとつです。

サービス登録後は決済の審査手続き不要ですぐにカード決済を使える点も、スピーディーな定期通販導入に役立ちます。従来型の単品通販や定期通販ではクレジットカード決済の導入に数週間~1ヶ月程度審査待ちの時間が必要だったことを考えれば、待ち時間の心配をせずに即日カード決済ができるのは嬉しいポイントです。

対応しているブランドも豊富であり、カバー率は国内で利用されているカードブランドの99%を突破しています。JCB、VISA、Mastercard、American Express、Discoverとよく利用されるブランドを網羅しているため、どのようなユーザーでも取りこぼしなく契約を獲得できます。

初期費用が0円、月額費用が10,780円と、コストが非常に安価な点もメリットのひとつです。

リピートPLUS

https://www.w2solution.co.jp/Product/repeatplus_cp/

w2ソリューション株式会社が提供する「リピートPLUS」は、800を超える豊富な機能を取り揃えつつコスト削減を最大限に考え抜いて設計されたECカートです。月額費用も0.98万円~と安価であり、毎月のランニングコストを軽減しながらECサイトを運営したい方におすすめです。

平均売上成長率354%と業務効率化コスト60%削減を記録しており、多くの企業がリピートPLUSを利用して高い成果を上げています。

直感的に使えるユーザーインターフェースで誰でも簡単に受注処理を一括で自動処理できるので、これまで人の手で行っていた業務の大幅な効率化が期待できます。

価格は現在ホームページに公開されていないため、詳細を知りたい場合は情報を入力した上で資料のダウンロードを行う必要があります。

定期通販カートに必要な機能

定期通販カートに必要な機能には、次の5種類が挙げられます。それぞれの機能について詳しく見ていきましょう。

機能1:定期通販・購入機能

定期通販事業を実施するにあたって必要不可欠な機能が、定期通販・購入機能です。繰り返し購入してもらいたい商品をカートに追加し、決済する機能がなければ定期通販ECサイトを運営することができません。

この機能にはカート機能や送料設定機能、お届け先情報入力機能、決済機能などが含まれています。通常のECカートは繰り返し商品を購入するための機能が用意されていないため、同じ商品を毎月購入するにはユーザーが自ら商品をカートに追加して1回ずつ購入する必要があります。

しかし、定期通販カートならクレジットカード等を登録して自動引き落としを行えるので、ユーザーが購入手続きを行わなくても繰り返し商品を購入し続けられます。

機能2:初回注文に特化した機能

定期通販に重要なもうひとつの機能に、初回注文に特化した機能があります。定期通販は一度契約すると毎月同じ商品を購入し続けることになるため、ユーザーが契約を決意する過程においては通常の商品の購入よりも強い動機が必要になります。

そこで、サンプルやキャンペーンなどを用意して初回利用のハードルを下げて商品の良さを知ってもらい、購入につなげる施策が効果を発揮します。

初回は商品をサンプルとして無料で提供して使ってもらい、気に入ってもらえたら継続的に契約してもらう、もしくはキャンペーン価格で割安に販売して商品の良さを知ってもらうなど、間口を広げるための工夫は必要です。

サンプル提供やキャンペーン施策を行うにはそれぞれに特化した機能が備わっていなければならないため、事前に機能が用意されているかどうか確認することが大切です。

機能3:リピート促進機能

一度購入契約した商品を継続的に購入し続けてもらうためにも、リピート促進機能の存在は重要です。商品を気に入ってくれている顧客は継続利用が期待できますが、リピーターを継続してもらうための努力を怠ると企業や商品に対する愛着が薄れて競合他社に乗り換えてしまう可能性があります。

また、同じ商品を何度も繰り返し購入しているうちに、価格面に不満を覚える可能性もあります。「繰り返し購入しているのだから恩恵が欲しい」と考えるユーザーのためにも、リピート促進機能を使って満足度を向上させる工夫が必要です。

自社や商品のお得な情報を盛り込んだメルマガを配信することで、ユーザーの愛着形成を促してリピーターの定着を促せます。また、リピーター向けのクーポンを配信することによって定期購入に対するお得感を生み出し、競合他社への乗り換えを防止できます。

機能4:ストア・モール連携機能

ストアやモールと連携する機能は、業務効率化を図る上で高い効果を発揮します。一般的にストアやモールで受注した注文は定期通販カートに一件ずつ入力しなければなりません。しかし、注文件数が膨大になればなるほど受注処理にも膨大な時間がかかり、基幹業務を圧迫しかねません。

ストア・モールと連携する機能があれば、自動的に注文データを定期通販カートに取り込んで登録できるため、受注処理にかかる手間を大幅に削減できます。

機能5:顧客データ分析機能

顧客データ分析機能は、リピーターの離脱防止や新規顧客の獲得を拡大するために重要な役割を果たします。

自社のECサイトに訪問しているユーザーを分析して個別にアプローチを行い受注に結びつけたり、既に契約しているユーザーがどのような特徴を持っているのかを分析して今後のターゲットを絞り込んだりするには、蓄積したデータを可視化する機能が必要不可欠です。

豊富な顧客データ分析機能を持つ定期通販カートがあれば、さまざまな分析方法によって今後のマーケティング方針を立てられます。

定期通販カートの選定ポイント

定期通販カートを選定する際は、次の2つのポイントを意識することが大切です。

ポイント1:自社の欲しい機能は備わっているか

どれだけ豊富な機能が用意されている定期通販カートを選んだとしても、自社が必要としている機能が備わっていなければ、目標としている成果を挙げることは難しくなってしまいます。自社が取り扱っている定期購入商品を販売するにあたって欲しい機能が備わっているかどうか、導入前に十分検討しましょう。

定期通販の運営に適したカートシステムを選ぶためには、どのような機能が自社にとって必要なのかを把握しておかなければなりません。まずは自社の目的を達成するために必要な機能をリストアップした上で、検討中のカートシステムが条件を満たしているかどうか確認しましょう。

また「ターゲット」や「販売サイクル」なども、定期通販カートを選定するにあたって重要な要素のひとつです。例えば「20代で未婚の美容に興味がある女性」がターゲットの商品を扱っているなら、自社の既存顧客を分析して該当する属性を持ったターゲットを絞り込み、継続的に行動を分析できるかどうかは大切です。

販売サイクルは1週間に1回や1ヶ月に1回など商品によって大きく異なるため、任意のサイクルを設定できるかどうかも確認する必要があります。機能が多すぎても使わないメニューが増えて使いにくさを感じる可能性もあるため、シンプルなシステムが適している場合も多いといえます。

ポイント2:サポート体制は万全か

公開されているソースをもとに自社でカートシステムを開発するオープンソースを除けば、定期通販カートを提供している事業者がサポートを提供しているケースがほとんどです。そのため、選定しようとしている定期通販カートのサポート体制が万全かどうかを確認することも大切です。

カートシステムにはさまざまな機能があり、設定項目も多岐に渡るため、使っている最中に操作方法が分からなくなったり、想定外のトラブルが起こったりする場合もあるでしょう。定期通販カートはEC事業の要となるからこそ、すぐにトラブルや疑問を解決して運用を継続できる状態を保つことが大切です。

電話によるサポート窓口が準備されており、スムーズにコミュニケーションを取りやすい企業の定期通販カートを選ぶことが、安定的な運営を継続するためのポイントです。

中には問い合わせ窓口がメールのみだったりサポート対応時間が短かったりするなど、必要なときにすぐに連絡がつきにくいサポート体制を敷いている企業もあるので、導入前に必ずサポート対応を行っている曜日や時間をチェックしておきましょう。

利用者によるレビューなどがあれば参考にするのもおすすめです。事前に担当者と顔合わせができるようなら、サポート体制について率直に訪ねてみると実態を把握しやすくなるでしょう。

ポイント3:コストとサービスのバランスは適しているか

機能が豊富な定期通販カートは魅力的に想えますが、自社にとって不要な機能ばかりが搭載された定期通販カートを選んでしまうと費用対効果は低下します。使わない機能に高額なランニングコストを支払うのではなく、自社に必要な機能が網羅されているコストとサービスのバランスが取れた定期通販カートを選びましょう。

「機能がたくさんある定期通販カートを選べばいろいろなことができるから、とにかく機能が多い通販カートを契約しておこう」と考える方も多いものですが、現場の担当者が不要な機能を邪魔に感じてしまい、なかなか定着せずに次第に使われなくなってしまうケースもあるので注意が必要です。

まずは自社が定期通販カートに対してどのくらいの予算をかけられるのかを算出した上で、予算の範囲内で必要な機能を搭載している定期通販カートはどれなのかを比較・検討することをおすすめします。

定期通販を成功させるコツとは

定期通販を成功させるコツとして、次の4点が挙げられます。

コツ1:独自のポイントや会員制度・プランなどを用意し解約を防ぐ

いつも同じ商品を提供し続けるばかりの代わり映えがしないサービスは、顧客満足度が低下しがちになりユーザーの離脱率が高まりやすくなります。独自のポイントや会員制度、お得なプランなどを用意して、解約を防ぐための工夫が必要です。

自社のECサイトだけで使えるポイントを付与することで、「次もこのお店で購入しよう」と思ってもらうきっかけとなり、離脱率を下げられます。

また、購入回数や購入金額によって会員制度がランクアップする制度を導入し、会員ランクごとにお得な特典をプレゼントするなどの取り組みを行うと、ランクアップに向けてやりがいやお得感を感じてもらいやすくなります。

プランに関しては、定期通販ならではのお得な料金設定を設けるとリピーターが離脱しにくくなるでしょう。通常の価格と同じであれば、「必要な時だけ購入すればいいや」と思ってユーザーが契約を解除してしまう可能性があります。リピーターならではのお得なプランを用意することで、契約し続けようと感じてもらうことができます。

コツ2:購入後のサポートやフォロー体制を万全にする

購入後にユーザーが商品に対する疑問を抱いた際に、スムーズにサポートできる体制を整えておくことは大切です。問い合わせに対する回答がすぐにもらえないと顧客は自社に不満を抱きやすくなり、契約を解除したり競合他社への乗り換えを検討したりする可能性もあります。

フォロー体制を万全にしてカスタマーサクセスを意識した運営を行うことで、「この商品は自分に利益をもたらしてくれる」と感じられるようになり、リピーターに継続的に自社の商品を使いたいと思ってもらいやすくなるでしょう。

能であれば、電話やメールなど複数のサポート窓口を用意することをおすすめします。最近ではWeb会議システムなどを使ってオンラインでサポート対応を行う企業もあります。

コツ3:新規顧客を呼び込む対策も怠らない

リピーターが付き始めたとしても、既存顧客は常に離脱の可能性が付き纏います。離脱率を下げるための施策は重要ですが、新規顧客を呼び込むための対策も怠らずに行いましょう。

ECサイトの集客方法には、SEO対策やオウンドメディアによるコンテンツ発信、企業SNSアカウントの運用などさまざまな方法が挙げられます。初めての方はどれか1種類から取り組んでいくのがおすすめですが、成果が上がってきたら複数の集客対策を組み合わせてさらなる集客アップを狙うのも選択肢のひとつです。

SEO対策は商品ページやコンテンツの充実が検索順位の評価に大きく影響します。商品の種類が多いストアであれば商品ページ自体が有効なSEO対策になりますが、取り扱っているアイテム数が多くない場合はコラムなどの記事を増やしていくと良いでしょう。

SNSアカウントはTwitterやInstagram、Facebookなどいくつかの種類があるため、自社の商品の特徴に合ったものを選ぶことが大切です。

コツ4:解約理由を把握し施策に生かす

どれほど魅力的な商品を提供していたとしても、何らかの理由で解約するユーザーは必ず発生します。解約をゼロにすることは残念ながら難しいものの、解約理由を把握して今後の施策に活かすことは可能です。

ユーザーが契約を解除する理由は千差万別ですが、料金が高い、商品の品質が満足できるものでなかった、配送が遅いなど、比較的共通してみられる理由もあります。

契約を解除された理由を突き止めて、多くの人に共通している解約理由があるようならその部分を改善することで、離脱率を大きく低下させられる可能性があります。

定期通販のメリット・デメリット

定期通販には多くのメリットがありますが、一方でいくつかのデメリットもあります。ここでは、メリットとデメリットをそれぞれご紹介します。

メリット1:収益が安定して得やすい

定期購入には、安定した収益を得やすいというメリットがあります。定期通販を行っていない一般的なECサイトでは、毎月の売上は基本的に0からのスタートです。

毎回同じECサイトで商品を購入するリピーターも中にはいますが、競合他社も含めた複数のECサイトで商品を購入するユーザーが多く、同じユーザーが次に自社のサイトで商品を購入してくれるのはいつになるか分かりません。

一方、定期購入は「毎月同じ商品を自社のサイトで継続して購入する」という契約を交わすため、毎月安定した売上を生み出せます。定期購入者が多ければ多いほど毎月必ず一定の売上が見込まれる状態でスタートできるため、余裕をもって次の施策を打ち出せるようになるでしょう。

とにかく売上を立てなければいけない状況に陥ると、ユーザーの満足度を高めるための施策に時間を割り当てられない状況に置かれる可能性もあります。

売上を立てることに必死になり、ユーザーを置き去りにすることでますます信頼を失う悪循環に陥ることも十分に考えられるため、時間をかけて関係を構築した定期購入ECのユーザー獲得は重要です。

メリット2:価格競争に巻き込まれにくい

定期購入は自社のECサイトで契約者を募るため、価格競争に巻き込まれにくいというメリットもあります。

複数企業が出店するモールなどでは他社との差別化が難しく、価格の安さが重視されて競合他社が次々と価格を下げることによってユーザーに商品を購入してもらおうとしがちです。結果的に、粗利を限界まで削った薄利多売のビジネスモデルを採用せざるを得ないシチュエーションも少なくありません。

しかし、競合他社の存在を気にせずに商品を展開できる自社ECであれば、自社のブランドコンセプトに基づいてターゲットにアプローチしたり、キャンペーンを展開したりできます。そのため、単に価格の安さだけではなく、商品の魅力や企業への信頼に基づいて購入を検討してもらえるようになります。

企業やブランドのファンになった顧客は「その企業の商品を利用すること」に価値を感じるため、何度も同じ商品をリピートする可能性が上がります。結果的に企業は安さを追い求める必要がなくなり、商品の価格を適正価格に設定できるため、利益率の向上も期待できます。

毎月固定の売上を確保しながら新たな顧客の獲得を目指せるため安定性も高く、マーケティング活動への投資がしやすくなるというメリットもあります。

デメリット1:売上が立つまでに時間を要する

自社ECは立ち上げたばかりだと認知度が十分ではないケースが多いことから集客力が低く、売上が立つまでに時間を要するケースが多いといえます。

大規模なECモールに出店すると、モール自体の知名度である程度の集客が期待できます。しかし、自社ECは自らユーザーを呼び込まない限り訪問者を増やすことは難しいため、積極的に集客施策を展開する必要があります。

InstagramやFacebook、LINEなどのSNSを最大限に活用して自社の商品やサービスの魅力を伝えたり、インターネット上のさまざまな媒体に広告を出稿して興味を持ってもらうためのマーケティング施策を的確に実行したりする施策が必要です。

最初はほとんど売上を立てられなかったり、広告施策の反応が鈍くなかなか流入が増えなかったりする期間が続く可能性もあるため、中長期的な目線で集客を行わなければなりません。

デメリット2:顧客離脱時の損失が大きい

定期通販は「1人のユーザーが繰り返し商品を購入する」という性質上、顧客離脱時に損失が大きいというデメリットがあります。

定期通販は何もしなくても毎月の売上を見込める収入源であると同時に、顧客を失ったときに大幅な減収が発生するというリスクも背負っているといえるでしょう。

一度きりの購入に比べると、リピートしてくれる顧客は自社に対する信頼が高まっている場合が多いといえます。そのため、離脱した顧客と同じ人数の新しいリピート顧客を育てるためには、多大な手間や時間が発生します。

失った売上を取り戻すまでに長い時間がかかることを考えれば、新たなリピーターを獲得するのと同じくらい、一度獲得したリピーターをつなぎ止めるための「関係維持の施策」が重要であるといえます。

【コラム】物流は外注でクオリティを維持できる

自社物流は膨大な手間やコストがかかるため、安定的なクオリティを維持するのは難易度が高いといえます。簡単に物流のクオリティを保つには、外注を活用するのがおすすめです。

小規模から外注しておけば急な物量増加にも対応可能

最近では誰もがSNSを利用するようになったことから、思わぬ場面で自社の商品やサービスが多くの人に共有されて話題になるケースがあります。

インフルエンサーマーケティングなどが積極的に活用されるように、SNS上で影響力を持つ人たちの拡散力は大きいといえます。多くのユーザーに情報が拡散されるとこれまでになかった量の注文が殺到して瞬く間に需要が増加し、急激な物流増加に対応できなくなってしまう例が後を絶ちません。このような急激な需要増加は「波動」とも呼ばれています。

波動は事業を拡大できるチャンスである反面、物流クオリティを大幅に低下させるリスクも抱えています。せっかく注文が増えても最初に伝えたお届け日どおりに商品を届けられなければ、配送遅延として顧客満足度を低下させてしまいます。

また、物流増加による現場の混乱が原因で誤配送などのトラブルも起こりやすくなるため、顧客からクレームが入る原因にもなりかねません。

事業規模が小さいうちに外注しておくことで、急激な物流増加にも委託先の倉庫が柔軟に対応するため、物流クオリティを落とさずにユーザーに高品質な物流を提供できます。

物流にかかるリソースを他基幹業務に回すことができる

物流業務には多くのリソースを割かなければならないため、受注量が増えるほど基幹業務が疎かになりやすい傾向にあります。

事業を立ち上げたばかりの頃はまだ受注も少なく、商品開発やマーケティングを行っていた従業員が片手間に物流業務をこなすことも不可能ではありません。しかし、需要が増加するに伴って基幹業務に手が回らなくなってしまう例は非常に多いといえます。

このような場面でも、物流外注が効果を発揮します。物流を外注することによって物流にかかるリソースを他の基幹業務に回せるようになり、商品開発やマーケティング施策の立案などに集中できます。基幹業務に手が回らなくなるとせっかくの販路拡大のチャンスを逃すことにもなりかねないため、早めに手を打っておくことが大切です。

物流は重要な業務ではありますが生産性は高くないため、専門のプロに任せて生産性の高い基幹業務にリソースを割り振ることをおすすめします。

定期通販カートは自社に合ったカート選定がポイント

1種類の商品を継続的に購入してもらう定期通販は、安定的な売上を確保できる有効なビジネスモデルのひとつです。近年ではさまざまな定期通販に特化した定期通販カートが登場しているため、自社の目的に合ったものを選ぶと良いでしょう。

定期通販は売上が立つまでに時間がかかりやすいため、集客施策を含めて中長期的な目線で進めていくことが大切です。リピーターの離脱が激しいと大幅に売上が低下する可能性もあるため、離脱率を下げるための工夫も実施しましょう。

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オープンロジマガジン 編集部

物流プラットフォーム「オープンロジ」のマーケティングメンバーにて編成。物流のことはもちろん、ネットショップやマーケティングのことなど、EC事業者に役に立つ情報を幅広く発信していきます。

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