大手ECモールを目的別にご紹介!

2020年12月11日

大手ECモールを目的別にご紹介!

近年のEC市場はますます発展を続けており、さまざまな大手企業がECモールを運営するようになりました。とはいえECモールの種類が多すぎて、どのプラットフォームに出店すれば良いのか分からないという方もいるのではないでしょうか。

出店を検討する際は、自社の目的に合わせた適切なECモールを選択することが大切です。そこで今回は、ECモールの基礎知識や国内外の代表的なECモールをご紹介します。

ECモールの概要

ECモールとは

ECモールとは、複数の企業がひとつのサイトにECサイトを出店することで成り立っているバーチャルな商店街のことです。国内にはAmazonやYahoo!ショッピング、楽天市場などの有名なプラットフォームのほかにも、さまざまなECモールが存在します。

ECモールの特徴

自社のECサイトを通じて商品を販売するためには、独自ドメインを取得してサイト設計を行い、集客のためのマーケティング施策を講じるなど、全ての工程を自社で担わなければなりません。しかし、ECモールはあらかじめ用意されている共通のプラットフォームを利用できるので、自社で1からECサイトを構築する手間をかけずに商品を販売できます。

あらかじめテンプレートが用意されているECモールも多く、ある程度独自性を押し出したデザインに仕上げることも可能です。

また、高い認知度を利用した集客力も魅力のひとつです。日頃から多くのユーザーが商品を購入する目的でECモールを訪れているため、それほど認知度の高くない企業でも商品ページを閲覧してもらえる可能性が高まるでしょう。特に、自社で扱っている商品がランキングに入ったり、特集ページに掲載されたりすると宣伝効果は大きく、購入者数の増加が見込めます。

一般的に、ECモールの利用には初期費用や月額固定費用、プラン別のシステム利用料(決済手数料)を支払う必要があります。取り扱いアイテム数の少ない小規模な店舗ではライトプラン、数万点のアイテムを抱えている企業や大量の商品画像を掲載しなければならない店舗は画像容量の多いプランなど、予算状況に合わせて自社に見合ったプランを選択しましょう。

集客を強化したいなら「国内大手総合ECモール」

集客力を求めているなら、認知度が高く集客を期待できる国内の大手総合ECモールを選ぶのがおすすめです。ここでは、代表的な6つのサイトを紹介します。

Amazon.jp

Amazon.jpの最大の特徴は訪問者数の多さにあります。2019年における日本国内のAmazonの売上は160億200万ドル(約1兆7,425億円)で、非常に巨大な市場であることが分かります。

新規出店がしやすいのも魅力のひとつで、Amazonで過去に他社が販売登録済みの商品であれば、新たにアイテム登録を行わなくてもすぐに販売を開始できます。在庫数量や販売価格を設定するだけで完結できるので、準備にかかる手間やコストの大幅な削減が期待できるでしょう。

プランは「大口出品」と「小口出品」の2種類が用意されているものの、小口出品は1ヶ月に49点まで販売する個人や小規模組織向けのプランになるので、50点以上販売する企業であれば大口出品を利用するのが望ましいといえます。月額固定料金は4,900円+税で、販売額に応じた手数料が上乗せされます。

大口出品では一括出品ツールや注文管理レポート出力機能をはじめとして、さまざまなお役立ち機能を利用できます。複数種類の決済方法や店舗特有の配送料金の設定、お届け日時指定の設定など、スムーズな販売には欠かせない機能も用意されています。オプションでAmazonに受注や配送のアウトソーシングも依頼できるため、自社に倉庫を持つ運用が難しい場合は利用を検討すると良いでしょう。

楽天市場

国内では会員数やアプリの利用者数は群を抜いて多く、1億ID以上の会員登録があるECモールです。2019年の年間国内EC流通総額は、3兆円を超えています。「ECモール」と聞いて楽天市場を思い浮かべる方も多いでしょう。

クレジットカードや旅行予約サイト、電子書籍や携帯電話事業など、ECモールのほかにも複数のサービスを運営しており、共通したポイントシステムを利用することで顧客の囲い込みにも一定の成果を挙げています。

楽天市場への出店は4種類のプランから選択でき、プランによって月額利用料やシステム手数料、登録可能商品数、画像登録容量などが異なります。

月商140万円以上を目標としている場合は、標準的な「スタンダードプラン」がおすすめです。まだEC運営を始めたばかりでスモールスタートを考えているなら月額利用料が割安な「がんばれ!プラン」、商品の種類が大量にあり、画像もたくさん掲載したいなら「メガショッププラン」を選ぶと良いでしょう。販売期間が短い商品向けに、3ヶ月間だけ契約できる「ライトプラン」も用意されています。

自社の状況に合わせてプランを選べるので、予算に合わせてコストを調節しやすいモールです。

Yahoo!ショッピング

Yahoo!ショッピングは、近年非常に勢いのあるECモールです。出店している店舗数は2019年3月時点で872,889店舗と、他のモールと比べても圧倒的な件数が登録されています。

「5の付く日」にはポイントを5%還元するキャンペーンを行うなど、買い物をするユーザーに興味を持ってもらうためのさまざまな取り組みを実施しているのも特徴です。最近では決済アプリの「PayPay」も使用できるようになり、支払いの利便性もアップしています。

Yahoo!ショッピングの出店店舗数が多い理由のひとつに、出店コストが他モールに比べて安価なことが挙げられます。Yahoo!ショッピングは初期費用と月額利用料がかからないため、出店審査に通過すれば無料で出店できます。

広告費と商品が売れた際のシステム手数料を支払う以外のコストはかからないので、「毎月のコストをなるべく抑えたい」と考えている企業にはおすすめです。ECサイトの運営を始めたばかりの企業にとっては売上が少ないため、月額利用料は負担になりやすい部分なので、特に嬉しい契約形態と言えるでしょう。

さらに、店舗内に自社のECサイトやブランディングサイトなどのURLも自由に設置できます。一般的なECモールでは外部サイトへの誘導が禁止されているため、特徴的な部分と言えます。

ポンパレモール

ポンパレモールの運営元はリクルートで「HOT PEPPERグルメ」「HOT PEPPER Beauty」「じゃらん」をはじめとした国内でも有名な予約サイトや、「Ponta」の会員など、幅広いジャンルのユーザーを集客できるECモールです。

ポンパレモールで貯めたポイントはPontaと完全連携しているため、ローソンやケンタッキーなど、身近なチェーン店でも使用できます。常時3%を超えるポイントの還元率も他モールにはない高水準です。

かつては出店料を必要としていましたが、2019年7月以降は毎月の基本出店料が0円に改訂されました。初回登録料は60,000円かかりますが、毎月の固定料金を支払わずに利用できるメリットは大きいため、新たにECモールに参入したい企業にとっては登録しやすいサイトのひとつと言えるでしょう。

システム手数料は2.5%と、他モールに比べるとやや割安に設定されているのも魅力的です。ただし、画像の使用容量は基本プランに10GBまでしか含まれていないため、大容量の画像を使用する場合は画像容量オプションを契約する必要があります。

Qoo10

Qoo10は、アメリカのeBayグループの日本法人「eBay Japan合同会社」が運営しているECモールです。販売している商品はコスメやファッションなどが比較的多く、韓国コスメなどは「韓国館」としてジャンルが分けられているなど、20代~30代の女性に響く商品展開に注力しています。

販売されている商品が比較的安価に設定されており、クーポンなどを活用して割安に購入できるため、価格の安さを目的に利用するユーザーも数多く存在します。2019年にはマスメディアを利用したプロモーションも開始したため、少しずつ認知度が高まっているECモールといえるでしょう。

出店にあたって初期費用と月額費用がかからないので、費用を回収できないリスクを背負うことなく参入できるのが魅力です。代金回収もQoo10が行うため決済手数料なども不要で、料金は販売額に応じて設定される7~12%の販売手数料を支払うのみと非常にシンプルです。

au PAY マーケット(au Wowma!)

au PAYマーケットはauコマース&ライフ株式会社とKDDI株式会社が共同運営している、2017年にサービスインしたばかりの比較的新しいECモールです。

前身である「auショッピングモール」と「DeNAショッピング」が合併してできたECモールで、当初は「au Wowma!」と呼ばれていましたが、2019年に改名して以降は「au PAY マーケット」として運営を続けています。主要顧客はKDDIグループのサービス利用者ではありますが、商品の購入は誰にでもできます。

プランは「シンプル出店プラン」と「コミコミ出店プラン」の2種類で、シンプルプランは出店者側が独自に決済システムを用意する必要があります。コミコミ出店プランは成約手数料の中にシステム手数料が含まれており、固定費用は月額4,800円で、入会金や決済導入費用はかかりません。手数料率は売上額に応じて4.5~9.0%の範囲で変動します。

出店数は約15,000店舗とまだそれほど多くないため、これから大きな伸びしろのあるECモールといえます。先行投資も兼ねて出店を検討するのも良いでしょう。また、「越境サイト販売プログラム」を利用することで台湾市場や中国市場に越境ECが可能になるので、海外市場への進出に興味のある企業にもおすすめです。

特定のジャンルに特化した商品を販売したいなら「ジャンル特化ECモール」

コスメやアパレルなど、特定のジャンルに特化した商品を販売するなら、興味や関心の高いユーザーが集まる「ジャンル特化型ECモール」への出店がおすすめです。代表的な6つのECモールをまとめて紹介しましょう。

@cosme shopping

@cosme shoppingは、化粧品・美容商品を販売するコスメに特化したECモールです。2020年6月時点で約42,000アイテムが登録されており、日本国内では最大規模の美容情報サイト「@cosme」と連携しているため、@cosmeユーザーの流入を期待できます。

商品はカテゴリーごとに細かく分類されており、ユーザーが求めている商品を的確に探すことができる設計になっています。出店すると商品の販売ができるだけでなく、@cosme shoppingが主導するキャンペーンに参加できたり、ブランド独自で企画したキャンペーンを展開したりと幅広い施策が可能です。

@cosmeのユーザーが自社商品を閲覧して、購入を決定するまでの導線をデータから分析することもできるため、今後のマーケティング施策の方向性を定める上でも役立ちます。

@cosme shoppingに出店するには、指定の卸会社を経由して申し込むか、公式サイトから直接問い合わせる必要があります。@cosme shoppingで販売しながら、リアル店舗の「@cosme STORE」や「@cosme TOKYO」で並行して販売を行うことも可能です。

ZOZOTOWN

ZOZOTOWNはアパレルに特化したECモールで、国内外のファッションブランドが集結しています。2020年6月時点でブランド数は7,600を超えており、1,300店舗以上が出店しています。

ZOZOTOWNの販売形態には3つのスタイルがあり、出店者から在庫を預かって販売する「受託ショップ」、ZOZOTOWNが商品を仕入れて在庫を販売する「買取ショップ」、個人から古着を買い取って中古商品として販売する「ZOZOUSED」から成り立っています。企業がECモールにストアとして出店する場合は、「受託ショップ」形式での契約になるでしょう。

受託ショップで契約を結ぶと、ZOZOに在庫を預けて販売を委託します。在庫管理や商品情報の確認、写真撮影、出荷・梱包もZOZOが担当するため、商品を販売するブランド側がECモールに関与できる部分は少ないと言えます。

ZOZOTOWNはアパレル系のECモールとしては最大規模なので、認知度の拡大やブランド力の向上につながり、集客が期待できます。

SHOPLIST

SHOPLISTは、ファストファッション販売に特化したECモールです。コア層は比較的安価なファッションアイテムを求める10代や20代ですが、ターゲットは40代までを想定しています。過去7年間にわたって年率2桁の成長率を達成しているなど、成長著しいECモールで、さまざまなファッションブランドをまとめて購入できる利便性の高さが支持されています。

マスメディアやWEBなど、多様な媒体を駆使したプロモーションを積極的に行っているため、今後も認知度の拡大とともに集客力の向上を期待できるプラットフォームといえるでしょう。

出店登録後のサイト構築やプロモーション、物流、カスタマーサポートはSHOPLISTが代行するため、出店者は商品登録と倉庫への発送のみを行うだけで作業が完結するのも魅力のひとつです。

国内外を問わず800以上のファストファッションブランドが参加しており、出店にはSHOPLISTによる審査が必要になります。開店までは最短でも10営業日程度かかるため、すぐに販売を開始できるわけではないという点を意識しておくと良いでしょう。

LOHACO

LOHACOを運営しているのは、Yahoo!と業務資本提携を結んでいるオフィス・事務用品販売会社の「アスクル」です。取り扱っている商品は日用品からファッション、インテリア、書籍などさまざまで、幅広いジャンルをカバーしています。Yahoo!と提携しているためTポイントが貯まったり、Yahoo!プレミアム会員は3%の還元を受けられたりする特典もあります。

他モールに比べて配送がスピーディーなのが特徴的で、一部地域では朝10時までに注文を完了すると当日中の配送も可能です。一度の買い物で3,300円以上購入すると送料も無料になるので、身の回りの品を日常的に購入する人も多いECモールです。メーカー品をLOHACO独自のパッケージで売り出すなど、ブランディングに力を入れている点も他モールとは異なる部分と言えるでしょう。

LOHACO内のマーケットプレイス「ロハコモール」で企業出店も行われていますが、一般の出店申し込みは受け付けていません。現状では、アスクルからの招待を受けた企業のみが出店できるECモールとなっています。

ヤマダモール

ヤマダモールは、家電小売チェーンのヤマダ電機が運営するECモールです。主軸は家電の販売ですが、グルメやインテリア雑貨、ファッションなど、さまざまなジャンルの商品を取り扱っています。2013年から3年連続200%の成長率を記録し、現在では多くの出店者が集まるECモールとなりました。

ヤマダモールのメリットは「他のECモールと顧客かぶりが少ない」という点にあります。実店舗の顧客をモール内に誘導して購買に結び付ける営業形態のため、「日頃の買い物は実店舗が中心で、ECサイトで商品を購入する習慣がないユーザー」からの購入が期待できます。

また、1店舗あたりの売上が1,200万円と他モールの200万円に比べて約6倍高く、購入したい(ポイントを使いたい)ユーザーが多いことから、単価の高い成約につながる可能性が高いといえるでしょう。2,040万人のヤマダアプリ会員の流入も見込めるため、集客力の高さには注目です。

プランは「ライトプラン」と「プラチナプラン」の2種類で、初期費用は無料、月額費用はどちらも固定料金10,000円+所定の販売手数料とポイント利用負担費、カード決済手数料がかかります。最短翌日から販売を開始できるスピード感も強みです。

MAGASEEK

MAGASEEK(マガシーク)は、マガシーク株式会社によるアパレル特化型ECモールです。ZOZOTOWNに次いで国内のファッションECモールで2位の訪問者数を誇る比較的大規模なモールで、国内外のあらゆるブランドが出店しているため、集客力には期待が持てるモールのひとつです。

MAGASEEKはドコモ傘下の企業であり、出店登録するとドコモと共同運営している「d fashion」という総合ファッション通販サイトにも同時登録されるため、ドコモのサービスを利用しているユーザーからの集客も見込めるというメリットが得られます。

通常は送料が一律440円(税込)かかりますが、マガシークカードで決済すると送料無料になる点も、購入者から見ると魅力的に映るでしょう。商品が到着した後にサイズやカラーが合わなかった場合は、誰でも送料0円で返品できるため、安心してショッピングを楽しめます。

販売する商品は事前にMAGASEEKが取り扱う物流倉庫に納品し、MAGASEEK経由で発送される形式をとっています。出店費用や決済手数料等の詳細は公開されていないため、出店を検討している場合は問い合わせが必要です。

海外の消費者をターゲットにするなら「海外・越境ECモール」

ターゲットを海外の消費者に設定するのであれば、「海外・越境ECモール」への出店を検討する必要があります。世界の代表的なECモールを見ていきましょう。

eBay

eBayは1995年にアメリカで開設されたECモールで、当初はBtoCではなく、CtoCがメインのフリーマーケットとして運営されていました。現在ではBtoBやBtoCのビジネスにも積極的に活用されており、越境ECで世界中の国々と活発に取引されています。

世界に約1.8億人ものアクティブユーザーを擁しており、発祥国のアメリカをはじめとして、近隣のカナダやイギリス・ドイツ・フランスなどのヨーロッパ、オーストラリアなどのオセアニアなどではebayの浸透率が高いことが特徴です。

アメリカ国内のECモールの中では第3位の販売額(1位はAmazon、2位はWalmart)であり、世界を代表するECモールのひとつといえるでしょう。中にはAmazonよりも多く利用されている国もあり、市場規模の大きさを窺わせます。

業態としてはオンラインオークションとECモールの両方のプラットフォームを扱っていますが、現在はマーケットプレイスの比率が高く、中古品や数量に限りのある商品など、一部のアイテムをオークションに出品しているのが実情です。日本製品は世界各国のバイヤーからも人気が高く、出店によって商圏を拡大するチャンスは大いにあるといえます。

Amazon.com

EC大国のアメリカにおいて50%のシェアを獲得しているAmazon.comは、世界各国においても高いシェアを誇るECモールです。2020年現在、日本を含めて19の国と地域のプラットフォームが存在しており、圧倒的なアイテム数の中から希望の商品を探すことができます。

アメリカ国内では、2020年に優先配送サービスなどを利用できる有料プライム会員数が1.5億人を突破しています。これはアメリカの人口の約2人に1人がAmazonに有料で登録している計算で、売上高も9兆円を超えていることが報告されているなど、他に類を見ない超巨大市場に成長しているといえるでしょう。

アメリカのAmazonに出店する流れは、基本的に日本のAmazonに出店する際の手続きとそれほど大きく変わりません。アカウント登録は英語で対応しなければなりませんが、出品画面は徐々に日本語にも対応されてきているため、比較的出店しやすい越境ECモールです。

大口出品の費用は月額$39.99(税抜)に加えて、販売額に応じたシステム手数料がかかります。手数料の料率は商品のジャンルによって異なるので、事前によく確認しておきましょう。

Shopee

Shopee(ショッピー)はシンガポールが発祥のECモールで、現在は東南アジアを中心とした8ヶ国で展開されています。東南アジアで非常に人気があり、アプリダウンロード1位を記録したこともあるほど注目を集めているプラットフォームです。設立当初はCtoCを中心としたフリーマーケットスタイルでしたが、現在はBtoCも大きく取り扱っており、出店する企業も年々増加しています。

Shopeeには「Shopee Guarantee」という機能があり、ユーザーが購入商品を受領するまで販売側に対する売上の支払いを保留にすることによって、確実性の高い取引を実現できるのが特徴です。取り扱っている商品のジャンルはさまざまですが、コスメや家電用品、キッズ向けのおもちゃなどの人気が高い傾向にあります。

費用面では、販売手数料がかからないため、比較的ローコストで越境ECに参入できるのが強みです。Shopeeに出店するにはメールで出店の意思を伝えて案内を受け取り、登録申請を行う必要があるため、興味がある場合は連絡を入れてみましょう。

天猫(T-Mall)

天猫(T-Mall)はアリババグループが運営する中国最大規模のECモールで、中国国内におけるEC市場の取引額の50%以上を占めている巨大モールです。海外ユーザー向けの越境ECサイトは「天猫国際(Tmall Global)」という名称で運営されており、天猫と合わせた累計流通額は2017年実績で84兆円にものぼります。

アリババグループが運営しているECモールは「淘宝網(Taobao)」も有名ですが、淘宝網はCtoCが中心であり、BtoC向けの企業が出店するなら天猫を選択するのが一般的です。元々は一つのサイトでしたが、2012年1月に天猫が切り分けられました。

天猫は「偽物を排除する」という方針のもとに出店基準が高く設定されており、審査が比較的厳しい傾向にあります。中国で営業するためには営業許可証の取得や各種手数料の理解など、さまざまなハードルが待ち構えているのは事実です。

しかし日本製品の中国国内における需要は高いため、質の良い商品を扱う企業であれば商圏拡大のチャンスとなるでしょう。食料品やファッション、家電などの分野は特に人気があります。

京東(JD.COM)

京東(ジンドン)は中国国内で天猫に次ぐ第2位の大規模なECモールです。中国の広大な市場を生かして販売規模を拡大しており、2017年時点の流通総額は約20兆円以上とも言われています。

販売形態は、京東が事業者から商品を仕入れて自社の名前で商品を提供する形式がほとんどです。中でもデジタル家電が50%程度を占めているなど、中国国内では家電専門店に近い立ち位置として認識されていますが、近年ではほかにもさまざまなジャンルの商品を販売しています。

日本国内ではヤマトグローバルロジスティクスジャパンが京東と業務提携を結んでおり、京東で注文があってからユーザーに配達が完了するまでわずか4日間のスピード配送を実現しているため、比較的出店しやすいECモールといえるでしょう。日本の家電は海外でも人気があるため、上手くブランディングできれば一気に販路を拡大するチャンスになります。

G-Market

G-Marketは韓国国内で最も大規模なECモールで、ショッピングを主軸としたプラットフォームではありますが、オンラインオークションの機能も備えています。2000年に設立された当初はG-marketによって運営されていましたが、2009年にアメリカのebayが完全子会社化してからは、eBay Korea社が運営を担っています。

さまざまなジャンルの商品を取り扱っており、コスメやアパレル、旅行関連商品のレンタルなど、多種多様な商品を見つけられるのが特徴です。越境ECで世界中と取引されており、日本のクレジットカードでも決済できるため、日本国内から商品を購入するユーザーも少なくありません。

認知度が高く、売上規模も申し分ないECサイトですが、日本企業が出店するにはいくつかのハードルがあります。まずは対応している言語が限られており、韓国語、英語、中国語を扱えるスタッフがいないと出店が難しいでしょう。

さらに、韓国では現地で法人格を所有していないとECモールに出店自体が認められておらず、代行業者などを経由した出店が必須となります。

Yahoo奇摩

「Yahoo!奇摩」という、台湾版のヤフーによって管理されているECモールです。ひとつのプラットフォームに3つの業態があり、販売側がモールに出店するBtoC、倉庫を持つ卸売企業に商品を委託して、企業経由で消費者に販売するBtoBtoC、消費者間で品物を売買するCtoCを扱っています。規模はCtoCが最も大きく、次いでBtoC、BtoBtoCとなります。

Yahoo!奇摩が特に注力しているのはBtoBtoCで、家電製品が数多く出品されています。利用者の男女比は3:7であり、比較的女性ユーザーが多い傾向にあります。一方、BtoCはコスメ用品やアパレルが充実している背景もあり、男女比は2:8と、さらに女性の割合が高くなります。

配達の速さが魅力のひとつで、台北市内への配送であれば、注文完了から8時間以内に商品が届きます。市外でも原則として24時間以内に到着するなど、スピード感のある発送処理が特徴です。

現在のところ、日本企業が直接Yahoo!奇摩に出店する方法は残念ながらありません。取引を希望する場合は、現地法人や代行業者に取り次いでもらう必要があります。

自社に合ったモールを選定して事業成長に繋げよう

国内外にはさまざまなECモールがあり、扱っている商品のジャンルやターゲット層にもモールごとの特色があります。自社の商品がどのECモールに適しているのかよく検討した上で、予算とも相談しながら出店先を選ぶと良いでしょう。

ECモールは自社で物流を担わなければならない場合も多く、国内はもちろん、越境ECを考えているのであれば、海外配送は特に大きな負担となる可能性が高まります。

本来は基幹業務に使うべきリソースが物流に流れてしまうと、目先の対応に追われて商品開発や販売施策が滞り、事業の成長を妨げる要因になるでしょう。事業を安定的に運営し、拡大していくためにも、なるべく早い段階で外部にアウトソーシングを検討することをおすすめします。

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オープンロジマガジン 編集部

物流プラットフォーム「オープンロジ」のマーケティングメンバーにて編成。物流のことはもちろん、ネットショップやマーケティングのことなど、EC事業者に役に立つ情報を幅広く発信していきます。

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