商品仕入れ・販売を成功させるポイントをご紹介

商品を仕入れるまでの流れを解説

商品を仕入れるまでには、いくつかのプロセスが発生します。ここでは、商品を仕入れるまでの具体的な流れを解説します。

販売する商品を検討する

まずは自社のECストアのコンセプトに基づいて、販売する商品を検討します。「自社が取り扱いたいと考えている商品」と「自社のECストアのターゲットが欲しいと思っているのはどのような商品なのか」との兼ね合いを考えながら、自社に適した商品を徹底的に追及しましょう。

販売する商品を探すときは、直接メーカーのWebサイトや店舗で商品を眺めたり、企業が主催する展示会に訪れたりする方法があります。展示会は定番のブランドを販売している大手企業だけでなく全国各地の中小企業も数多く出展しているため、他社と差別化が可能な掘り出し物を発見できる可能性もあります。

ただし、「売りたい商品」を見つけたとしても「利益が望める商品かどうか」にも注目する必要があります。利益率が低ければどれだけ売れても十分な利益が上がらず、ストアの運営を続けることはできません。「自社の販売コンセプトに合致しており、売れると利益が見込めるどうか」を意識して取り扱う商品を検討しましょう。

目星を付けた商品の販売状況をリサーチ

商品に目星を付けたら、その商品についてさらに詳しくリサーチします。市場において需要がありそうか、競合他社によって商品が既に販売されているかどうかなどについて調べましょう。

どれほど魅力的な商品であっても、欲しいと思っている顧客が存在しなければ買い手がつかずないため、売上を上げることはできません。しかし、市場の需要が高ければ大きな利益を得られる可能性もあります。

可能であれば、「需要が高く、競合他社が存在しないブルーオーシャンの市場」を発見できるのが理想的です。競合他社がいなければ、商品を欲しいと思っている顧客のシェアを大量に獲得できるからです。

とはいえ、現実的にはブルーオーシャンの市場を見つけるのは難しいことも事実です。その場合は、他社と差別化できる特徴を持った商品かどうかなども選定のポイントに含めると良いでしょう。

仕入先の選定

取り扱う商品を決定したら、仕入れ先の選定に移ります。どの仕入れ先から商品を仕入れるかを、複数の候補の中から比較しましょう。

ネットショップや卸問屋・メーカーなど、仕入先の候補はたくさんあります。自社のECストアに最も適した仕入れ先がどこなのかを、価格や品質、サービス、サポートなど複数の観観点から比較・検討することが大切です。

仕入れサイトをご紹介

インターネット経由で商品を仕入れるなら、仕入れサイトを利用するのが一般的です。ここでは、6つの仕入れサイトをご紹介します。

NETSEA

https://www.netsea.jp/

NETSEA（ネットシー）は、ネットショップの中でも大手の仕入れサイトのひとつです。商品を仕入れるためには「仕入れ会員」と呼ばれる卸会員になる必要がありますが、登録は無料です。

「新しく取り扱えそうな商品を探している」「既存の仕入れ先以外に新しい取引先を探したい」などのシチュエーションで重宝するでしょう。「ネッシー」という愛称が定着しており、公式サイトでもよく用いられています。

NETSEA内に登録されている商品を事業者が購入し、自分のECストアで販売する方法を取っているため、商品の在庫を確保しながら運営するECストアに適しています。

日常的に閲覧していると思わぬ魅力的な商品に出会える可能性もあるため、時々覗いてみることをおすすめします。

TopSeller

https://top-seller.jp/

数あるネットショップの中で、トップセラーも定番となっている仕入れサイトのひとつです。25万点もの膨大な商品を取り扱っており、気になった商品をドロップシッピング方式で販売できます。

ドロップシッピングとは「商品が売れてから仕入れを行い、仕入先から直接注文者に配送する方法」であり、在庫を持たずに販売できることから在庫リスクを回避できるのが特徴です。配送に関わる物流業務も全てトップセラーが行うため、物流業務のリソースを確保する必要もありません。

基本的には利用料金がかかりますが、5点までなら月額費用は無料です。「セレクトコース」と「全商品コース」の2種類が用意されており、その中にも詳細なプランが用意されているので、自社の状況に応じてプランを自由に選べるのも魅力といえます。

雑貨レイジー

https://www.zakka-lazy.com/

雑貨レイジーは、女性が興味を持ちやすいファンシー雑貨やインテリア雑貨が豊富な仕入れサイトです。営業開始から20年以上の実績があり、安心して取引できるのが魅力といえます。個性的でありながら取り扱いもしやすいインテリア雑貨を購入できるので、生活雑貨やインテリアのECストアを運営している方におすすめです。

福岡に古民家を改装した実店舗を構えており、サイトで扱っている商品の一部は実店舗でも購入可能です。最低購入代金は1万円となっており、比較的小規模な事業者でも利用しやすいでしょう。最低ロットも1個からのものが多く、出店準備中の方でも気軽に購入を検討できます。

雑貨レイジーでは「ホーロー」を使った製品が多く、タンブラーやオイルポット、ティーポットなどが揃っています。

配送は最短2日～2週間となっており、購入から手元に届くまでには少し時間がかかる可能性があるため、早めのサイクルで仕入れると良いでしょう。会員登録しなくても購入できるので、眺めるだけでも新たなアイディアが浮かぶかもしれません。

スーパーデリバリー

https://www.superdelivery.com/

スーパーデリバリーはアパレルや生活雑貨に特化した仕入れサイトです。他の仕入れサイトではあまり出回らないめずらしい商品も取り扱っており、他社と差別化しやすい商品を見つけるのに便利です。

中には日本に未進出のブランドを取り扱っているサプライヤーもあるため、「競合他社が取り扱っていない独自性の高いストアを作りたい」と考えているのであれば重宝するでしょう。

商品を閲覧するだけなら会員登録は不要ですが、価格を表示したり仕入れたりするためには月額2,000円の有料会員登録が必須となります。1ヶ月間の無料トライアルも用意されているため、事前に試してみてから本登録するのもおすすめです。

2,100以上の店舗が出店しており、商品数は149万点以上と郡を抜いた品ぞろえが魅力的です。店内の75%以上の商品は1点からでも仕入れられるため、小規模事業者でも気軽に使えます。

Sweets Market

https://sweetsmarket.net/

Sweets Marketは「今売れているスイーツや食品」に特化した仕入れサイトです。ECストアでの販売や食品専門店、ノベルティ商品などさまざまな販路に対応しており、スイーツを中心とした200商品程度がラインナップされています。

洋菓子・和菓子・ドライフルーツ・健康志向菓子・おつまみ・麺類・スープなど多種多様な商品を全国の食品メーカー120社と企画販売しており、売れ筋を探したい場合に便利な仕入れサイトです。

会員登録は無料であり、企業や個人事業主であれば誰でも商品の仕入れを行えますが、商品には所定の審査が必要です。会員ランクが3パターンに分かれており、ランクによって取り扱い商品数や掛け率が変動します。

TAT

https://www.nailtat.com/

TATはプロのネイリスト専用の卸問屋で、ネイリストが仕事に使うさまざまな商品を仕入れられる特化型の仕入れサイトです。日本の全国各地に実店舗もあり、アジアを中心とした世界各国にも拠点があります。

新規会員は登録から10日間、初回の購入に限り1,000円引きクーポンを利用でき、購入金額に関わらず送料も無料になります。

レギュラー、シルバー、ゴールド、VIPの4種類のランクが設定されており、ランクが上がるほど多くの特典が受けられるようになっています。VIPになると10%OFF以上の優待セールを利用できることもあるため、ネイリスト向けの商品を取り扱うECストアでは集中的に利用することも検討すると良いでしょう。

 

他にも仕入れサイトをお探しの方は、こちらの記事も参考にしてみてください。
500mails：仕入れサイト・卸売サイトの比較！おすすめの15のサイト【個人可】

仕入れを成功させるために押さえておきたいポイント

仕入れを成功させるためには、次の4つのポイントを押さえておくことが大切です。

ポイント1：差別化ができる商品を見つける

競合他社と差別化できる商品を見つけて、価格以外の部分で勝負できる土壌を整えることは重要です。

競合他社と同じような商品を取り扱っていると、顧客にとっては「どのECストアで購入しても同じ。少しでも安いところで購入しよう」という心理が働きやすくなります。すると企業側も「なるべく安くして顧客に購入してもらおう」という施策を取ろうとして、競合他社との熾烈な価格競争に巻き込まれやすくなるという悪循環が生まれます。

しかし、他社と差別化できていればこのような価格競争は発生しにくくなります。価格だけを購入の判断材料とするのではなく、「この商品でなければ自分のニーズを満たせない」と顧客が判断し、価格以外のメリットを重視して商品を購入するようになるためです。

また、差別化が為されていない商品を選定して市場に参入すると、既に高いシェアを獲得している競合会社に勝つことは難しくなります。圧倒的に安価であったり性能が高かったりするのでなければ、「いつも使っているあの会社の商品を買おう」という顧客が既に存在するため、獲得できるシェアが限られるからです。

ポイント2：大手ECで取扱っていない商品を発掘する

大手ECで取り扱っている商品は、大手ECで購入する顧客にシェアを奪われてしまいがちです。自社ECで取り扱ったとしてもなかなか買い手がつかず、利益を上げられない可能性もあるでしょう。

自社ECでは、大手ECをはじめとした他社では取り扱っていない商品を発掘することが利益を上げるためのポイントになります。「この商品は他のサイトで扱っていない商品だ」と顧客に感じてもらえる商品であれば、他社で購入できない商品を買い求める顧客の獲得が期待できます。

大手ECで取り扱っていない商品を発掘するためには、仕入先の選定も工夫する必要があります。

誰もが使っているような仕入れサイトで販売している商品は既に他社が取り扱っている可能性が高いと考えられるため、独自に見つけた問屋と取引を締結したり、メーカーと仕入れ交渉したり、海外などのめずらしい仕入れルートから商品を仕入れたりするなどの方法も検討すると良いでしょう。

ポイント3：利益が望める商品を選ぶ

「売れそうな商品を選定すること」はもちろん重要ですが、「利益が望める商品を選ぶこと」も同じくらい重要です。どれだけ商品が売れたとしても、1個あたりの利益率が低ければ十分な売上は期待できません。

例えば極端ですが、仮に1個あたりの利益が1円の商品を100個販売したとしても利益は100円にしかなりません。企業にとってビジネスが成功したかどうかは売上の確保よりも利益の確保で判断されるため、利益が望める商品の選定が求められます。

仕入れ値と販売額をしっかりと精査して、「販売しても利益にならない」という状況を避けられるようなラインナップを取り揃えましょう。

ポイント4：自社が売りたいと思える商品を仕入れる

利益を追求することは企業にとって非常に重要です。しかし、売りたいと思える商品を販売しなければ、キャンペーンやマーケティングの効率が落ちることも考えられます。

自分が興味を持っている分野の商品やサービスであれば、知見があるからこそどのように販売すると効果的に売上を高められるかアイディアを出しやすいといえるでしょう。しかし、関心があまり高くない商品については一般的に知識が不足していることも多く、顧客がどのような展開を求めているのかを十分につかめないこともよくあります。

自社のコンセプトを明確にした上で「自分はどのような商品を販売したいのか？」を十分に検討し、この商品ならぜひ販売したいと思えるような商品を仕入れることをおすすめします。

仕入れ前に要確認！販売許可が必要な商品

取り扱う商品によっては、販売許可を取得しなければならない商品もあります。特に次の3種類はよくECストアで扱われますが、販売許可が必須となるため仕入れ前によく確認しておきましょう。

酒類｜古物商許可

「アルコール度数が1%（1度）以上」の酒類をで扱う際は、通信販売酒類小売業免許や一般酒類小売業免許を取得する必要があります。

一般酒類小売業免許は「実店舗で酒類を販売する際に必要な免許」であり、実店舗で酒類を扱うのであれば必須となりますが、ECストアのようにインターネット経由で販売するなら「通信販売酒類小売業免許」とどちらか一方を取得していれば販売が可能です。

ただし、「インターネットを通じて2つ以上の都道府県内で販売する場合（例：東京都と埼玉県など）」には通信販売酒類小売業免許の取得も必須となるため、自社の販売先をよく確認しておきましょう。

通信販売酒類小売業免許と一般酒類小売業免許の申請先は税務署であり、ECストアの所在地を管轄する税務署に自分で足を運んで手続きを行う必要があります。審査結果が出るまでには数ヶ月かかることもあるため、ECストアを解説すると決めたらできるだけ早めの準備をおすすめします。

中古品｜届出や申請が必要な場合がある

中古品を販売する際は、警察署に古物商許可を申請しなければなりません。とはいえ、あくまでも「許可」であり、販売資格にあたって取得しなければならない資格はないので、適切な申請を行うことができば販売までのハードルはそれほど高くないでしょう。

古物商許可の申請対象となる商品は「衣料品」「美術品」「自動車／バイク／自転車」「時計・アクセサリー」「金券」など全部で13種類のカテゴリーです。一般的に「中古品」と呼ばれるものはほとんど対象になると考えて、該当する場合は手続きを行うことを念頭に置きながら準備を進めましょう。

古物商許可の申請先は、管轄の警察署の「防犯係窓口」となります。個人と法人では必要な書類が異なるので、警視庁のホームページで詳細を確認して過不足がないように準備することが大切です。

参考：警視庁「古物商許可申請」

https://www.keishicho.metro.tokyo.jp/tetsuzuki/kobutsu/tetsuzuki/kyoka.html

輸入品｜通信販売酒類小売業免許

輸入品には許可が必要なものとそうでないものがあるため、自社が取り扱う商品に応じて必要な対応を取らなければなりません。輸入品が「食品や酒類、毛皮や動物・植物、ベビー用品、食器をはじめとした食品に接する商品」などである場合は、許可の取得が必須となります。

一部のキャラクター商品などは輸入が許可されないものもあるので、取り扱いたいと考えている商品を国内に輸入できるかどうかは事前に確認しておくことが大切です。羽毛など、ワシントン条約に抵触するものは輸入を禁止されるケースもあります。

 輸入品の品目は膨大であり、商品によって販売のために必要な許可や届出は異なります。食品であれば食品衛生法に基づく営業許可、酒類であれば通信販売酒類小売業免許や一般酒類小売業免許が必要です。

輸入可能な商品や規制品目を調査する場合は、税関が公開しているホームページが参考になります。

税関：輸出入禁止・規制品目https://www.customs.go.jp/mizugiwa/kinshi.htm

【コラム】仕入れた商品の管理はどうする？

仕入れサイトなどを通じて仕入れた商品は、顧客からの注文があるまで自社で管理する必要があります。しかし、品質を損なわずに適切な管理を行うにはリソースもコストも必要であり、ECストア運営の悩みの種になりがちです。

商品管理が難しい場合は、物流外注サービスを利用するのも選択肢のひとつです。なぜ物流外注サービスがおすすめなのか、その理由を解説します。

自社での管理は大変

仕入れた商品を自社で管理するためには、倉庫を用意したり在庫管理を行ったりする手間がかかります。物流には非常に多くのリソースを必要とするため、物流業務の負担が大きくなるほど基幹業務に影響を及ぼし、マーケティング業務や新規商品の開発といった基幹業務が滞る問題が発生するケースが予想されます。

また、事業規模が大きくなるほど業務が比例して増える点も自社物流のデメリットのひとつです。事業開始当初は基幹業務の傍らに物流業務をこなすことができていたとしても、事業が軌道に乗ってくると物流業務にかかりきりになってしまい、思った通りの業務が行えない可能性は高いといえます。

近年はSNSを利用する人が増えたことから急激な需要増加が発生する場面も増えており、小規模事業者が突然大量の物流業務に追われて誤配送などのトラブルを起こしてしまうリスクも高まっています。

物流外注サービスを使うのも方法のひとつ

自社物流には手間やコストがかかることをご説明してきましたが、物流にかかる手間を削減するためには物流外注サービスを使うのも手段のひとつです。本来は自社で対応しなければならない物流業務を全てプロの物流業者に任せられるため、基幹業務に割り当てるためのリソースを確保できます。

また、プロが物流を担当することから継続的に高品質な物流を提供できるようになり、顧客満足度の向上にもつながります。特に小規模事業者は物流の専門知識を持たずに物流業務を行わなければならないケースも多いため、プロの高品質な物流は心強い味方となるでしょう。

小規模から外注できる業者もある

物流外注サービスは大規模事業者でなければ利用できない、とお考えの事業者様も多いことかと思います。しかし、最近ではECストアの発展によって小規模事業者が増加している背景から、小規模でも外注できる業者が数多く存在しています。

中には1点から倉庫に自社の商品を預けられる場合もあるため、そのような業者を選べば気軽に外注を利用できるでしょう。初期費用や月額費用がかからず、使った分だけの従量課金制を採用している業者もあることから、ランニングコストも抑えやすくなっています。

商品の仕入れは情報収集がキーポイント

ECストアで取り扱う商品の仕入れを行うには、情報収集がキーポイントになります。市場をよく理解した上で需要を見極めながら取り扱う商品を決めなければ、せっかく仕入れた商品が売れずに利益を確保できず、撤退しなければならなくなるリスクもあるからです。

商品の仕入れ先はさまざまですが、最近ではオンラインで仕入れを行う人も増えてきています。今回ご紹介したような仕入れサイトも参考にしながら、販売したい商品を扱っている場所を探して購入すると良いでしょう。

一部の商品については、販売するために許可や免許を取得しなければならないものもあります。自社で販売予定の商品が規制の対象となっていないかどうかを十分に確認した上で、必要な許可を取った上で販売を開始することが大切です。