2025年8月1日 
2021年2月24日
誰もがECサイトでショッピングを楽しむようになり、EC市場は年々右肩上がりに拡大を続けています。日常生活のさまざまな場面でECサイトに触れるようになったことから、ECストアの開設を検討している方もいるのではないでしょうか。
ECサイトを開設するにあたって、まずは必要な基本機能や運営内容などをよく知ることが大切です。そこで今回はECサイトの概要やストア開設の方法、事業成功のポイントなど、ECサイトの基本について分かりやすく解説します。
ECサイトの概要
最近では当たり前のように見聞きするようになったECサイトですが、具体的にはどのようなサイトのことを指すのでしょうか。まずは、ECサイトの概要について詳しく解説します。
ECサイトとは｜eコマースを行うサイトのこと
ECサイトとは、「Eコマース（インターネットを通じた売買）」を行うサイトのことです。本来はネットオークションやサブスクリプションサービスなどEコマースを行うあらゆるサイトのことを意味していますが、日常的には「インターネット上で商品を購入できるショッピングサイト」という意味合いで使われることがほとんどです。
ECサイトはインターネット上で運営するため、店舗がなくても商品の取引ができるのがメリットです。販売する商品と在庫を保管するスペースがあればショップを始められるので、小規模事業者はもちろん、最近では個人が副業でネットショップを営んでいるケースもよくあります。
インターネットに接続できる環境であれば誰でもどこからでも商品を購入できるため、全国各地や世界各国との売買も可能です。基本的には休日もなく、24時間ショッピングが可能なので、ユーザ―の好きなタイミングで商品を購入できるのもメリットのひとつといえるでしょう。
現在の市場規模
ECサイトの市場規模は年々拡大をしており、右肩上がりに成長を続けています。2020年の経済産業省の調査によれば、2019年度の国内のEC市場は10兆円を突破し、過去5年間で150%の伸び率を記録しました。
今後もこの傾向は続いていくとみられており、企業にとってはECの新規立ち上げや強化を図る試みが非常に重要であるといえるでしょう。
急速に拡大中｜ECのオムニチャネル化も要因のひとつ
EC市場が急速に拡大している理由のひとつに、ECのオムニチャネル化があります。最近では実店舗を構えている事業者がECサイトに進出して、実店舗とECサイトの双方で利益を得ようとする試みが盛んに行われているため、各事業者の販売機会が増えやすく、それに伴ってEC市場全体の売上総額も日増しに伸びています。
オムニチャネル化にはユーザ―が自分にとって利便性の高い購入スタイルを選べるという点でメリットがあり、リピーターを増やす上で適している手法といえるでしょう。
ECサイトに必須な機能
ECサイトを運用するためには、ユーザ―の注文を正確かつ安全に受け付けられる機能を準備しなければなりません。ECサイトに必要不可欠な機能は、主に次の4つとなります。
カートシステム
ECサイトで商品を購入する際に、精算する前の商品を「カートに入れる」動作を経験したことがある人は多いでしょう。この機能を「カートシステム」と呼んでおり、どのECサイトでも当たり前のように準備されている機能ですが、とても重要な役割を果たします。
カートシステムがなければ複数の商品を同時に保存することはできないため、商品1点ずつの購入になってしまいます。あらかじめ購入する商品を一時保存しておけるカートシステムがあることで、一度の決済で欲しい商品を購入できるのです。
また、最近ではカートシステムの機能も多様化し、顧客管理機能やクーポン発行機能などが備わっているものも増えてきました。購入された商品の傾向や顧客の動向などを分析することで、さらなる売上の向上につながる施策を立てやすくなっています。
受注管理システム
ユーザ―が決済を完了した商品の注文情報はカートシステムを通じて受注管理システムへと送信され、受注担当者が確認した後処理されるのが一般的です。受注管理システムは受信した注文情報の内容を確認したり、倉庫への出荷指示を作成・送信したり、見積書や請求書の印刷ができたりする機能を持ったシステムです。
受注管理システムによってもどの程度自動で処理されるかは異なり、ほとんどすべての処理を自動化できるものもあれば、一部の処理は手入力が必要なものもあります。
ECサイトでは1つの事業者が複数のモールに出店することもめずらしくないため、最近では複数のモールの注文情報を一元管理できる受注管理システムも登場しています。
決済手段
ECサイトで買い物をする時に、どのような決済手段に対応しているかはユーザ―にとって購入の決め手にもなり得る重要な問題です。クレジットカードのみに対応しているECサイトでは、もし購入したい商品があったとしても、クレジットカードがないことによって購入を諦めてしまうユーザ―が出ることは避けられません。
そんな時に銀行振込やコンビニ収納代行、代金引換など複数の決済サービスに対応していれば、1つの決済方法が使えない場合でも他の手段で支払いを完了できるため、注文の取りこぼしを防げます。
セキュリティ
ECサイトで安全に商品を購入するためには、高いセキュリティを確保しなければなりません。決済システムのセキュリティが弱いと決済の途中でクレジットカード情報を盗み見られるなどの重大なセキュリティ事故が起こる可能性があるため、安全性の高いシステムを利用することが必要不可欠です。
ECサイトのクレームの中でもセキュリティ事故に関するものは著しく企業の信頼性を低下させる上に、被害の状況によっては高額な賠償問題に発展するリスクもあります。安心できるシステムを選定すると同時に、自社の情報管理についてもスタッフ全員が高い意識を持つことが大切です。
ECサイト作成の方法
ECサイトを作成する方法はひとつではなく、出店する場所や使用するサービスなどによって大きく3種類に分かれています。それぞれの方法について詳しく見ていきましょう。
ASP
ASPは「Application Service Provider」の略称で、ネットワーク環境を利用してサービスを提供するサービスや事業者のことを指しています。ECサイト向けのASPもありますが、ASP自体は実にさまざまなサービスが提供されており、財務会計や販売管理などECサイト以外にも利用者側が自由に組み合わせて利用できます。
ECサイト向けのASPサービスはECカートや決済システム、出荷・配送業務など、ECサイトを運営する上で必要な一連の業務があらかじめ用意されています。例えばShopify、BASE、STORESなどはECサイト向けASPサービスの中でも特に知名度が高いため、耳にしたことがある方も多いでしょう。
ASPは事業者と利用契約を結んですでに用意されているサービスを利用するので、初期投資を抑えられるというメリットがあります。一般的にはアカウント登録などを済ませてサービスにログインすることで利用する形式が多く、契約完了から利用開始までの期間が比較的短いという利便性の高さも特徴です。
システムのアップデートはサービスを提供する事業者側が行うため、利用者側が特別な作業を行う必要がなく、管理が手軽なのも扱いやすい点のひとつといえるでしょう。顧客情報を取得できるので、データ分析などを行いたい企業にはおすすめです。
ただし、ASP機能はあらかじめシステムの形が決まっているため、カスタマイズ性は低いことが多いといえます。自社の要件に合わせたシステムを開発してほしい、という要望には応えられないので、運用をシステム側に合わせなければならないケースもあるでしょう。
パッケージ
あらかじめある程度の機能がパッケージ化されており、ECサイトの運営に必要不可欠な機能が揃った状態で提供されるものの、ASPに比べてカスタマイズ性が高いのがパッケージの特徴です。自社独自の運用があり、どうしても業務フローを見直すことで解決が難しい場合などには、パッケージを改修してシステムを運用に合わせる対応が行われるケースが多いといえます。
ASPと比べると費用は高くなる傾向にあるため小規模事業者には向きませんが、コストと機能のバランスが良い年商1億円を超えている中～大規模サイトでは、パッケージを利用しているケースが多くみられます。
システムを1から作り上げるフルスクラッチに比べると、カスタマイズ範囲を限定できるため費用を抑えやすいでしょう。知名度の高いパッケージとしてはECcubeやEC-ORANGE、コマース21などが挙げられます。
ただし、パッケージには中長期的に使い続けるとコストが高くなりやすいというデメリットもあります。5年程度使い続けることを考えると、数百万円の予算を見ておく必要があるでしょう。また、システムが古くなればリニューアルの必要が生じるため、初期費用や月額費用の他にもカスタマイズ費用がかかります。
パッケージを導入する場合はあらかじめ一定期間使い続けた場合の費用を試算した上で、その他にもかかる可能性がある費用を予測して費用対効果を十分に検討する必要があるといえます。
モール
モールとは、Amazonや楽天、eBayなどのECモールに企業が出店者として登録し、ECショップを出店する方法のことです。ひとつのサイトに複数のショップが出店して、それぞれのショップに与えられたショップページで商品を販売するショッピングモールのようなイメージです。
一般的に小規模事業者やスタートアップ企業などが立ち上げたばかりのECサイトでは、自社の商品の知名度はそれほど高くないことが多く、なかなか訪問者が集まらないことに苦労するケースが多いでしょう。集客施策もすぐに効果が表れるわけではないため、訪問者が増えるまでの間はまったく売上が立たないこともめずらしくありません。
その点、モールは知名度が高いことから、出店者が宣伝しなくても集客を期待できるというメリットがあります。「あの商品が欲しい」と考えたとき、ユーザ―はモールを訪問して商品名を検索しますが、この時に表示される検索結果は一覧表示になっているため、自社の知名度がなくても商品ページを閲覧してもらえる可能性は十分にあるといえるでしょう。
また、モールは需要がそれほど多くないマイナーな商品を出品するのにも向いています。マイナーな商品はユーザ―側も購入できるショップを探しているため、自然とモールなどで検索する機会が多く、出店者とユーザ―の双方にメリットがあるといえます。
とはいえ、競合が多いというデメリットもあるため、他社と差別化するために印象的な商品画像を用意するなどの工夫も必要になる点には注意が必要です。さらに、顧客情報を蓄積して将来のマーケティング活動に役立てたいと考えている事業者にとっては、取得できる顧客情報が限られているモールはあまり相性が良くないかもしれません。
ECサイトの運営業務をご紹介
ECサイトの運営業務は多岐に渡るため、さまざまな専門性を発揮しながら運営する必要があります。ここでは、代表的なECサイトの業務をご紹介します。
ECサイトの制作・管理・改善
商材を販売するECサイトの管理業務は、ECサイトの運営業務の中でも重要な業務のひとつです。入念な事前調査に基づいて設計したコンセプトに沿ったECサイトを製作することで、自社のブランドイメージをアピールしてユーザ―の興味・関心を引き付けましょう。
ECサイトは製作後の管理が特に大切で、運用を開始した後も効果の測定と改善を継続的に行う必要があります。
ユーザ―は想定した導線のとおりにサイトを閲覧してくれているか、決済などの注文処理はスムーズに行われているか、極端に閲覧されていないページがないかなど、あらゆる部分に注目し、改善点を見つけ出して最新の状態にアップデートしていきましょう。
参考：ウェブサイト、ECサイトの制作なら東京／渋谷区／代々木八幡のデザイン会社、ディスプレイがおすすめです。
商品管理
仕入れ先から仕入れた商品の販売には、ECサイトへの商品登録作業が必要です。特に「撮影」「採寸」「原稿」の3つの業務（ささげ業務とも呼ばれる）はユーザ―に購入を判断してもらう上で重要な情報源となるため、確実かつ高品質な作業を心がけなければなりません。
ECサイトはどこからでも商品を購入できる代わりに、商品の実物を手に取ることができないというデメリットも抱えているため、実物を想像しやすい商品画像や手触り・質感などを具体的にイメージさせる説明文は重要です。
商品管理のノウハウが十分でない場合やリソースが不足している場合は外注なども検討して、品質を保つための対策を用意しておくと良いでしょう。
マーケティング
自社のブランド力を向上させたり、認知度を高めたりするマーケティング施策もECサイトにおける重要な業務のひとつです。SNSやインターネット広告などを活用して、より多くのユーザーに自社を知ってもらい、商品に関心を抱いてもらうための取り組みは売上を向上させるために必要不可欠であるといえるでしょう。
ECサイトでよく行われるメールマーケティングでは、ユーザーの関心を段階的に高めるための「ステップメール」や、ターゲット別にカテゴリーを分けて異なる内容を送信する「ターゲティングメール」などを用いるのも有効です。
受発注管理
決済が完了したユーザーの注文情報を処理して、倉庫へ出荷指示をかける受発注処理もECサイトの大切な業務のひとつです。
受発注処理は「ユーザ―がECサイトで商品の注文を完了する」→「受発注システムに朱蒙データが送信される」→「担当者が内容を確認後、倉庫への出荷指示がかかる」という業務フローが一般的です。この後は出荷指示データが倉庫システムへと送信され、出庫や梱包、配送などの物流業務に移行します。
売上管理
売上目標を達成するために売上状況を分析・管理する売上管理は、現状を正しく把握して自社のECサイトに何が足りないのか（もしくはどの部分を伸ばしていくべきなのか）を把握するためにも重要です。
どの商品が売れているのか、よく売れているのはどの時期なのか、自社の主要ユーザーの年代や性別、前年度との売上対比などさまざまな分析を行うことで、集客施策やマーケティングにかけている予算が適切かどうかなどを判断できます。
問い合わせ・サポート業務
商品やサービスに疑問や問題点があった時の窓口として、問い合わせやサポートを設置する必要があります。顔が見えない販売スタイルだからこそ、丁寧なサポート対応がユーザ―からの信頼度を決定づける大きな要素となります。
もし商品の配送不備などが起こった際に、クレームにすぐに対応できなければユーザ―は自社に不満を抱き、今後一切買い物をしてくれなくなってしまうかもしれません。対応の悪さが口コミで広まれば、売上が激減するリスクもあるでしょう。
注文から配送までトラブルが起こらないように万全の体制を敷くことが第一ですが、万が一の時のサポート体制が整っているかどうかは、顧客満足度を高める上で大切です。
ECサイトで有効な集客方法｜ECサイトは集客対策が必須
ECサイトを運営していく上で、集客対策は必要不可欠です。ここでは、特に有効な3つの集客方法について解説します。
TwitterやInstagramなどのSNS
TwitterやInstagramなどのSNSは、コストをかけずに集客できる可能性がある集客施策のひとつです。Twitterは自分が興味のある人を「フォロー」することで、タイムラインという呟きの投稿が流れてくる画面を簡単に自分だけのオリジナルに設計できます。
気に入った投稿は「リツイート」という機能で自分がフォローされている人に共有できるため、共感性の高いツイートを発信できればたくさんのユーザーの目に自社の商品やサービスが触れる可能性を秘めています。
Instagramは写真の投稿を主体としたSNSで、ユーザーの興味・関心を引くおしゃれな商品写真などを投稿することで、ブランド力や商品の認知度の向上が期待できます。「ストーリーズ」という24時間で投稿が消えるサービスもあるため、上手く運用することで多くのフォロワーを獲得して売上の拡大を目指すと良いでしょう。
TwitterもInstagramも広告の出稿が可能なので、予算をかけられるのであれば広告を制作してみるのもおすすめです。タイムラインの間に表示される広告や動画広告などさまざまなタイプがあるため、自社の商品やサービスに即した内容を検討することをおすすめします。
SEO対策
私たちが知りたい情報を検索エンジンで検索したとき、一番最初に見るのは大抵1番目や2番目に表示されるサイトではないでしょうか。実は検索結果の1ページ目と2ページ目ではクリック率が大きく異なり、1ページ目の中でも1番目と10番目では非常に大きな差が付きます。
裏を返せば「商品やサービスを検索エンジンで検索したとき、上位に表示されているほどサイトを閲覧してもらえる可能性が高い」と言い換えることもできるでしょう。そのため、SEO対策という「サイトを上位表示させるための技術」を使って、自社の商材を検索したときに上位表示される状態を作り出すことは売上を伸ばす上で有効です。
SEO対策は社内にノウハウがある人材がいるのであれば、お金をかけずに無料でできる売上向上施策です。しかし、ノウハウがなければ専門業者に依頼するなどの方法を取る必要があるでしょう。
どちらにしてもSEO対策の効果が出るまでには時間がかかるため、すぐに飛躍的に売上が高まるというわけではありません。SEO対策は長い目で経過を見守り、同時に他の集客対策と並行して行うことが重要です。
リスティング広告
商品やサービスを検索エンジンで検索したときに、検索結果の上にキーワードと関連する商品のサイトが表示されることがあります。この広告を「リスティング広告」と呼び、すでに商品に興味・関心が高まっているユーザーに対して高い効果を発揮します。
例えば「大分の温泉に泊まりたい」と考えたとき、目当ての旅館を探すために「大分 温泉」や「大分 旅館」などのキーワードでユーザーが検索するとします。すると、そのキーワードの検索結果の上部にリスティング広告として登録されている大分の温泉や旅館のホームページが表示されるという仕様です。
このケースの場合、検索したユーザーはすでに大分の温泉に泊まりたいという目的を持っているため、リスティング広告で表示された旅館が気に入ればそのまま予約してもらえる可能性が高まります。
自社の商品やサービスの認知度が十分に高まっている状態であればリスティング広告をきっかけに購入に結び付きやすいため、「自社の商品やサービスを認知しており、興味・関心を抱いている」ユーザーに対して購入を後押しするための広告として活用するのが有効です。
商材を選ぶときに押さえておきたいポイント
ECサイトの商材を選ぶときは、継続性のある商品や他社と差別化を図れる商品を選ぶのがポイントです。ここでは、商材を選ぶときに押さえておきたいポイントについて解説します。
リピーターを狙いやすい商材を選定する
ECサイトで安定的な売上を上げ続けるためには、「何度も購入する必要のある商品」つまり「リピーターを狙いやすい商材」を選定することが重要です。ECサイトのコンセプトを設計する段階で商材選びを誤ってしまうと長期的に売上を上げ続けることは非常に困難になるため、最初の段階で十分に設計作業を行うことが重要だといえるでしょう。
リピーターを狙いやすい商材には「一定の周期で使い切る商品」「無くなったら必ず買い足さなければならない商品」などが向いています。
例えば14日間分のサプリメントであれば、通常の使用量を守って使うとちょうど14日間で使い切るため、ユーザーは継続的にそのサプリメントを使いたいと感じればもう一度購入しようとするでしょう。
無くなると必ず買い足す必要がある商品の代表例としては、シャンプーや洗剤などの日用品が挙げられます。特にユーザーが居住しているエリアで取り扱っていない商品であれば、使い切るたびにECサイトを通じて商品を購入してもらえるかもしれません。
近年では安定した売上のベースを作ることができるリピート購入を主体とするECサイトも増えています。もしリピート購入に注力するのであれば、リピート購入に特化したECカートを利用すると効率的に業務を進められます。
希少性の高い商品で差別化を図るのも手段のひとつ
競合他社と同じ商品を取り扱うと他社と明確に差別化することは難しく、とにかく価格を下げて買ってもらおうとする企業が頻出します。
ユーザーに「商品の品質が良いから購入したい」と思わせる方向で商品を提案するのではなく、「このショップが一番安いから買おう」と判断してもらおうとする企業ばかりになると利益率は下がり、どの企業にとってもデメリットばかりが残る結果になってしまうでしょう。
他社との差別化を図るためには「どこでも売っている商品」を取り扱うのではなく、「ここでしか買えない商品」を提供するのも手段のひとつです。他社とは異なるオリジナリティが感じられる商品を提供すれば、ユーザーも価格ではなく商品そのものに価値を感じて購入を検討するようになります。
自社ブランドのオリジナル商品を販売するという形で希少性をアピールするのであれば、商品の認知度を高めるためのマーケティング施策が必要になるでしょう。メーカーが製造した商品を仕入れて販売するのであれば、誰もが仕入れられる仕入れ先からではなく、独自のルートで開拓した仕入れ先を通じて商品を発掘するなどの工夫が大切です。
持ち運びにくい商品など、ECで購入するメリットのある商材を選ぶ
実店舗でも販売している商品を取り扱うのであれば、商品によっては「お店に行けば売っているからECサイトで買わなくてもいいや」と思われてしまう可能性があります。そこで、「近所で売っていてもECサイトで購入する価値のある商品」を取り扱うのがおすすめです。
例えばペットボトルの水やお茶は、スーパーなどで複数本まとめて購入して持って帰ってくるのも一苦労です。ECサイトで購入すれば自宅まで配送してもらえるので、あえてスーパーなどを利用せずにECサイトを利用する価値がある商品の一例といえるでしょう。
また、ビール缶のパックをはじめとした酒類や10kgのお米なども自力では運ぶのが難しい商品のひとつです。「重くて運びにくい商品」「サイズが大きすぎて運びにくい商品」のどちらかを満たしていれば、ECサイトで取り扱うと利益を上げられる可能性が比較的高いといえるでしょう。
アイスクリームや冷凍食品のまとめ買いなど「帰宅するまでに品質を保つのが難しい商品」もクール便を活用できるので、販売手法次第では需要が見込める商品です。
【コラム】売上を上げるにはどうしたらいい？
ECサイトで売上を上げるためには、やみくもに商品を販売するだけでなく、さまざまな工夫を凝らす必要があります。そこで、売上を上げるための代表的な手法をご紹介します。
サイトの利便性を高める
ECサイトそのものが使いやすいかどうかは、ユーザーの購買意欲を維持する上で重要なポイントです。商品を購入するつもりでサイトを閲覧していたとしても、カートに追加するボタンの位置が操作しやすい場所になかったり、前回閲覧して気に入った商品をもう一度探し出せなかったりするだけでも購入を諦めてしまうユーザーは少なくありません。
また、いざ注文情報を入力しようとしたら項目が複雑でどのように入力すれば分からず、面倒になって購入をやめてしまうケースも多くみられます。商品の魅力が原因ではなく、サイトの利便性が原因で販売機会の損失を招かないためにも、ユーザー目線で使いやすいサイトづくりを心がけましょう。
また、複数の決済方法に対応しているかどうかもユーザーにとっては重大な問題です。近年ん、ECサイトの購入はクレジットカードが主流になりつつありますが、中にはクレジットカードを所有していない人もいます。
支払い方法が限定されていると、その手段に対応できない層を取りこぼしてしまう可能性があるため、銀行振込やコンビニ支払いなどを含めた2～3種類以上の決済方法に対応しているのが望ましいといえるでしょう。
社内でブランドやコンセプト・戦略の認識を共有する
ECサイトや商品のブランド力を高めるためには、明確なコンセプトに基づいた戦略設計が必要不可欠です。社内の関係者全員がECサイトやブランドのコンセプトを理解し、どのような戦略に基づいて商品を売り込んでいくのかについて認識を共有することで、統一感のあるECサイトの運営につながります。
社内で認識が共有されていないと担当者によって打ち出す施策が異なって軸がぶれてしまい、ターゲット層にリーチしにくい商品を提供してしまったり、ユーザーから見たブランドイメージがぼやけてしまったりする恐れがあります。
「このECサイトは何を提供してくれるのか」が明確になっていないと、どのターゲット層にも「このECサイトは自分が求めているものを提供してくれなさそうだ」と認識されてしまい、商品の購入や継続訪問につながりません。最初に決めたコンセプトからずれていないか定期的に確認し、ずれがある場合は軌道修正するように心がけましょう。
販促活動に力を入れる
どれほど良い商品を提供していたとしても、商品の認知度が低いとユーザーに手に取ってもらう機会は生まれません。まだ商品の存在を知らない「潜在顧客層」が商品を認知して初めて、ユーザーはその商品を購入するかどうかの判断ができるようになります。
商品をより多くの人に知ってもらうためには、さまざまな手段を用いて販促活動を行う必要があります。例えば多くのユーザーが利用するサイトに広告を出稿したり、企業用のSNSアカウントを運用して商品の魅力を知ってもらったりする手段が有効です。
商品の認知度にも段階があり「まだ商品の存在を全く知らない層」「商品の存在は知っているが、詳しい効果や使い方は知らない層」「商品の存在を知っており、興味を抱いている層」に分かれます。そのため、販促活動はそれぞれの段階に合わせた適切な手段を用いる必要があります。
外部に委託できる業務を精査し効率を上げる
ECサイトの業務にはさまざまなものがあり、自社だけではとてもすべての業務に手が回らないという企業も少なくありません。そんな時は、一部の業務を専門業者に委託して業務効率を向上させることをおすすめします。
最近では専門性を持った多くの企業が外部委託を引き受けているため、予算が許せばECサイトの運営をすべて委託することも可能になっています。
しかし、費用対効果を考えればすべての業務を委託することは現実的ではないため、どの業務を委託するのか社内で精査して効率の良い運用方法を模索する必要があるといえるでしょう。
ECサイトの業務の中でも商品管理の一環として行われるささげ業務や、商品の入庫や出庫、在庫管理などを含めた物流業務全般は比較的多くの企業が委託を検討するケースが多い業務です。自社にとってどの業務を委託すると費用対効果が最も高まるのかを十分に検討した上で、外部委託を有効に活用すると良いでしょう。
物流業務を外注することで得られるメリット
ECサイトを効率的に運用するには、物流業務を外注して自社のリソースを確保し、メイン業務に集中できる環境を整えるのが効果的です。ここでは、物流業務を外注することで得られるメリットについて解説します。
多くのリソースを確保できる
物流業務には非常に手間がかかるため、社内の多くのリソースを割かなければなりません。平常時であれば十分に対応できる荷量であっても、波動などが原因で急激に注文件数が増加すると既存のスタッフだけでは対応しきれなくなり、他部署のスタッフが物流対応に駆り出される可能性もあるでしょう。
特に物流と他部門の業務を兼任しているスタッフを抱える小規模事業者などでは、物流対応に時間を取られてメイン業務に手が回らなくなってしまうケースも少なくありません。物流対応は重要な業務ではありますが、生産性の面ではそれほど高くないため、できる限り省力化してマーケティング活動や新規商品の企画などに注力することが大切です。
外注を積極的に活用することによって手間のかかる物流対応から解放されて社内のリソースを十分に確保できるため、メイン業務に集中でき、業務効率や生産性が大きく向上します。
「今は対応できているから大丈夫」と感じていても、急激に業績が伸長するなどの理由で対応が追い付かなくなる可能性もあります。常に社内のリソースに余裕を持たせるためにも、物流業務の外注は有効な選択肢のひとつです。
コスト削減に繋がる可能性
自社で物流を構築するよりも、外注した方がコストを大きく削減できる可能性があります。例えば、自社で採用した物流スタッフに支払う人件費は固定費として計上します。一度採用したスタッフは簡単に増減させられないため、固定費を大きく削減するのは難しいでしょう。
しかし、外注の場合は毎月荷量に応じて支払う費用が変動するため、人件費を変動費として計上できます。荷量が大きく増えた月は費用も増大しますが、荷量がほとんどなかった月は費用を大きく抑えられるでしょう。
中には倉庫の利用がなくても毎月定額の利用料を支払わなければならないサービスもありますが、使った分だけ請求されるタイプのサービスも存在します。スタートアップ企業や小規模組織などの荷量が多くならない月が多いと見込まれる事業者であれば、そういった外注業者を選定するとコストを削減しやすいでしょう。
また、自社で物流を構築すると設備投資のための莫大な初期費用が必要になります。設備が老朽化すると改修しなければならず、定期的に設備投資に費用を計上しなければなりません。外注なら業者が所有している設備を利用できるため、設備投資の費用をかけずに効率的な物流を用意できます。
新しく採用したスタッフの教育コストや在庫の管理費用など、物流にはさまざまなコストが発生します。物流を外注に切り替えることで、大幅なコスト削減につながる可能性があります。
気兼ねなく事業規模の拡大ができる
自社で物流を用意する場合、事業の拡大に伴って最初に用意した物流ではリソースが不足すると追加の設備投資が必要になります。在庫を保管するスペースが足りなくなれば新たに倉庫を契約したり、物流に携わるスタッフが不足すれば新規スタッフを採用したりしなければなりません。
設備投資の予算を十分に組めないからと積極的な事業規模の拡大を控えてしまえば、企業が大きく成長するチャンスを逃すことにもなりかねません。その点で、物流を外注すれば事業拡大に合わせて柔軟な体制変更が行われるため、気兼ねなく事業規模を拡大できます。
少数の荷量でECサイトを始めた時点では、自社で十分対応できるからと外部に委託せずに自社で対応しているケースは多いでしょう。しかし、事業規模が拡大してから外注を検討するのは非常に重労働になるため、なるべく早い段階で外注して将来の事業拡大に備えることが大切です。
ECサイトを立ち上げるためは事前調査が大切
ECサイトを活用したショッピングが浸透しつつある日本国内においても、EC市場規模は順調に拡大を続けています。あらゆる商品やサービスがインターネットを介して提供されるようになった現代では、ECサイトに参入しているかどうかで売上が大きく異なるケースも少なくありません。
ECサイトを立ち上げるためには、事前調査を十分に重ねて自社にとって最も適切な方法を見極めることが大切です。基本機能や運営内容を十分に理解した上で、どのようなシステムを活用して運営していくのかを決定しましょう。
ECサイトを効率よく運営するためには、すべての業務を自社で担うのではなく、一部の業務を外注することも検討しましょう。メイン業務に集中できる環境を生み出すことで生産性が上がり、柔軟にリソースを増減させられることでコスト削減も期待できます。
【こちらもおすすめ】
【通販マーケティングとは？】ビジプリ販促・マーケ用語集
