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ECサイトを立ち上げたいと考えたとき、どこから準備を始めれば良いのか迷ってしまうという方は少なくありません。最近ではさまざまな方法で手軽にEC事業を始められるようになりましたが、選択肢がありすぎてかえってよく分からないという場面も多々あるでしょう。
そこで今回は「ECサイトとは何か？」という基本的な知識をはじめとして、構築方法や市場規模、運営に必要な機能や運営業務など、ECサイトについて徹底解説します。
ECサイトの概要
現在では誰もが気軽にECサイトを利用するようになりましたが、「ECサイトとは何か？」と聞かれると意外と答えるのが難しいという方も多いのではないでしょうか。そこで、まずはECサイトの概要について解説します。
ECサイトとは
ECサイトとは、「インターネット上で商品やサービスを売買するサービスを提供するWebサイトの総称」です。一言で表すと「インターネット上でモノやサービスを販売するサイトのこと」であり、取り扱っている商品はサイトによってさまざまです。
ECサイトの種類
ECサイトは「自社サイト型」と「モール型」の大きく2種類に分けられます。自社サイト型は自社が独自にECサイトを構築する方法であり、構築から運営まで全て自社だけで行われるのが一般的です。ただし、中には専門業者に委託して構築や運営を一任するケースもあります。
自社サイト型のEC構築方法はさまざまで、1からプログラムを構築する方法や既存のパッケージを利用する方法、事業者が組み上げたASPサービスをインターネット経由で利用する方法など複数の手段から選択できます。
自社サイト型はモール型に比べて集客が難しく、自社で積極的に集客施策を行わなければならないという特徴があります。一方で、モール型に比べると価格競争に巻き込まれにくく、利益率を高めやすいというメリットもあります。
モール型は、企業が用意しているプラットフォームに出店して商品を販売する方法です。国内ではAmazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングなどが代表的で、あらかじめ用意された販売ページに商品を登録するだけで準備が整うことから出店準備が手軽であるというメリットがあります。
また、モール自体の集客力を活用できるため、自社の認知度が高くてもある程度の集客が期待できるのもメリットのひとつです。一方で競合他社も同じプラットフォームに出店しているため差別化が難しく、価格競争に巻き込まれやすいというデメリットもあります。
ECサイトの現状・市場規模
2019年時点において、日本国内のBtoC-ECの市場規模は19.4兆円、BtoB-ECは353.0兆円、CtoC-ECは1兆7,407億円の市場規模となっています。全てのビジネスモデルで年々EC市場は拡大を続けており、今後もこの傾向は続いていくものとみられています。
特にBtoC-EC市場の伸び率は高く、前年比7.65％増と大きな躍進を見せており、企業がECサイトを構築してそこから一般消費者が商品やサービスを購入するビジネスモデルが一般的になってきています。
ECサイトの必要機能について解説
ECサイトを運営するにあたって、必要な機能にはどのようなものがあるのでしょうか。ここでは、運営上必要不可欠な6つの機能をご紹介します。
商品・在庫管理機能
ECサイトに必ずなくてはならない機能のひとつは「商品・在庫管理機能」です。ECサイトで商品を販売するためには、ECサイト上に販売する商品を登録して商品画像や商品情報、価格や色・サイズなどを登録しなければなりません。そのため、商品管理機能がなければ商品の販売そのものができないことになってしまいます。
商品管理機能は自社EC・モール共に必ず用意されている機能ですが、それぞれのプラットフォームによって商品登録の流れは多少異なります。アプリを使って商品を簡単に登録できる機能を搭載しているものや、Amazonのようにモール専用の管理ツールを提供しているものなどさまざまです。
また、在庫管理機能も必須機能のひとつです。ECサイト上で商品が売れると、商品の在庫は減少します。在庫の動きを自動的にシステム上で検知して在庫を動かしてくれる機能が用意されていなければ、あと何個の商品を販売できるのかが分からず、在庫切れや過剰発注を起こしてしまう可能性があるでしょう。
在庫管理機能についても、在庫の数を自動的に引き落とすだけのシンプルなものから複数倉庫間の在庫移動ができるものなど,、さまざまな種類があります。
注文・決済管理機能
お客様が商品をカートに追加した後購入を完了するためには「注文・決裁管理機能」が必要になります。ECサイトでカートに保存しておいた商品を購入するにあたって、一般的には「注文する」「決済に進む」などのメニューから注文情報を入力する画面に遷移し、注文者や配送先などの情報を入力して任意の方法で決済を行うことで注文が完了します。
決済管理機能は選んだシステムによってさまざまな決済方法に対応しています。日本国内ではクレジット決済や銀行振込、代引きなどの利用率が高い傾向にありますが、近年ではコンビニ支払いやモバイル決済なども普及してきています。
中には商品を受け取ってから代金を支払える後払いなどに対応している決済管理機能もあります。
顧客・問い合わせ管理・メール配信機能
ECサイトでは、どのようなお客様が訪れていてどの商品が人気を集めているのかを把握することも売上を高めるために重要な要素となります。したがって、お客様情報を管理するための顧客管理機能も用意しておかなければならない機能です。
顧客管理機能を使うと、自社のECサイトに訪れているお客様の傾向や人気を集めている商品を管理したり、顧客別にメールを送信したりすることが可能になります。
また、ECサイトを運営しているとお客様から質問や確認などの問い合わせが入ることがあります。これらの問い合わせを一括で管理することも、ECサイトの運営業務には欠かせません。
前述の顧客管理機能にも多くの場合メール配信機能が用意されていますが、別途メール配信システムを契約してマーケティング活動を行うケースもあります。
サイトデザイン機能
自社のブランドイメージを的確に伝えるためには、サイトデザインが非常に重要です。そのため、自社ECの場合は理想のデザインを表現できるサイトデザイン機能が充実しているプラットフォームやパッケージを選ぶことをおすすめします。
ASP型のECプラットフォームでは、あらかじめ用意されているテンプレートから選ぶだけで簡単にクオリティの高いECサイトを構築できるものもあるため、HTMLやPHPの知識がない場合は利用を検討するのも良いでしょう。
モール型の場合はプラットフォーム側でサイトデザインが指定されているケースが多く、デザインの自由度は制限される傾向にあります。
データ分析機能
顧客管理機能やアクセス解析などで収集したサイトデータは、データ分析機能を活用することでさらに価値が高まります。月別や週別の売上を集計して前年と比較したり、季節ごとに売れやすい商品を把握したりと、集計方法次第であらゆる分析が可能です。
実店舗の販売に比べてデータ分析が簡単にできるのは、ECサイトの強みでもあります。分析結果から今後のマーケティング施策やキャンペーン内容を考案することで、より確実に売上を高めやすくなります。
集客機能
自社ECを構築してECサイトを運用するのであれば、1から集客を行わなければなりません。モール型ECはモール自体の集客力を借りた集客がある程度期待できますが、構築したばかりの自社ECは、全く認知度がない状態でお客様に見つけてもらうことが難しい状態にあるからです。
自社EC構築用のプラットフォームには、集客機能が備わっているものも数多くあります。例えば前述のメール配信機能もそのひとつで、顧客の傾向に合わせてグループ分けを行いメールを配信できます。また、ポイントシステムが搭載されているケースもあり、会員登録済みのお客様に対してポイントを付与したりクーポンを進呈したりすることが可能です。
他にも検索エンジンの検索順位を高めるためにECサイトを最適化するSEO対策機能など、選んだプラットフォームによって多種多様な集客機能を利用できます。
ECサイトの運営業務について解説
ECサイトに必要な機能をご紹介してきましたが、機能を準備した後は実際に運営を行う必要があります。ECサイトの運営業務にはどのようなものがあるのかも見て行きましょう。
ECサイト運営
当たり前のことではありますが、ECサイトを立ち上げた以上はECサイト運営が必要になります。ここでいう「ECサイト運営」とは、サイトの定期的な更新作業やサーバー管理など、ECサイトそのものの維持・管理のことを指しています。
ECサイトを立ち上げたまま放置してしまうと、情報がだんだんと古くなってお客様に飽きられてしまう可能性が高くなります。
また、インターネットの流行は急速に変化していくことから、立ち上げた状態のままだとページ全体が陳腐化してしまい、いつの間にか流行遅れのデザインになってしまったりセキュリティが古いままになってしまったりする恐れもあるでしょう。
このような事態にならないためにもECサイトは定期的に最新の状態に更新し続けなければならず、そのための人材を用意する必要があります。
商品管理
ECサイトで最も重要なものは、自社が販売している商品と言って良いでしょう。なぜなら商品が売れることによって初めて売上が立ち、次の販売戦略を立てることもできるようになるからです。そのため、商品管理はECサイトの運営の中でも重要な業務のひとつです。
商品管理業務においては、商品画像や商品ページに掲載するテキスト、色・サイズなどの商品情報を適切に管理することが求められます。お客様がECサイトを訪れて商品の購入を判断する材料は商品ページが大半であり、魅力的な商品ページを作成できていないと商品自体に魅力があってもなかなか購入につながらない可能性もあります。
また、商品情報の正確性も重要なポイントです。掲載されている情報が誤ったままお客様が商品を購入してしまうと、受け取った時に想定と異なるものを購入したことに気がつきクレームの原因になるリスクがあるので、商品ページに掲載する情報は常に正確なものでなければなりません。
内容が随時変化する商品もあるため、商品ページを魅力的かつ最新の状態に維持するのが商品管理業務の役割ともいえます。
売上管理
自社のECサイトがどのくらいの売上を上げているのかを把握する売上管理も、ECサイトの今後の方向性を見定めるための大切な業務です。どの商品がどれくらい売れていて、現在総合的な売上はいくらなのかを把握していなければ、次の販売戦略を明確にすることができないためです。
多くのECサイトの売上管理機能では、月別の日次売上や商品別売上などの集計に対応しています。また、支出状況の管理項目は選んだプラットフォームによって幅がありますが、モールに支払う販売手数料や決済手数料などのロイヤリティに加えて、配送料なども詳細に管理できるものもあります。
カスタマーサポート
お客様からの問い合わせや返品・交換依頼に対応するカスタマーサポートもECサイトの運営業務のひとつです。カスタマーサポートの対応が万全でなければ顧客満足度の低下を招いてリピーターの離脱につながる恐れもあるため、正確かつスピーディーに対応できる環境を整備する必要があります。
ECサイトにおけるカスタマーサポートはメールや電話、チャットなどさまざまな方法がありますが、自社に合った対応方法を選択すると良いでしょう。中にはWeb会議システムなどを活用してリアルタイムでオンライン相談などを実施しているケースもあります。
ECサイトは基本的に24時間365日稼働しているため、お客様の望んだタイミングでサポートができないこともあります。あらかじめサポート対応時間を明記しておき、できるだけお客様に不利益にならないような対策を取ることが大切です。
データ分析
ECサイトで取得したデータを分析することによって、今後のECサイトの運用方針が見えてきます。「データを見るだけなら簡単」と思う方も多いかもしれませんが、正確なデータ分析をするためにはデータ分析に長けた人材を用意することも重要です。
データは集計方法によってさまざまな見方ができるため、活用しやすい形に集計しなければ十分なデータ数が揃っていても活用の方向性が見えにくい場合があります。また、データ分析の結果を見てどのようなマーケティング施策やキャンペーンを行えるのか提案できる人がいなければ、結果だけが出揃っていても意味がありません。
「データ分析を行って、分析結果に基づいた活用方法を提案できる人材」を配置するように意識すると良いでしょう。
集客・販売促進
ECサイトにより多くの訪問者を集めて売上を高めるには、集客・販売促進業務が必要不可欠です。自社のECサイトを多くの人に認知してもらうためのSEO対策やSNSアカウント運用、広告出稿など、さまざまな集客施策で訪問者を増やしましょう。
自社のECサイトやSNSアカウント上でクーポンの進呈やプレゼントキャンペーンなどの施策を併用すると、さらに多くの訪問者を集めやすくなります。
ECサイトの作成方法
ECサイトの作成方法として代表的なのは「ASP」「モール」「パッケージ」の3種類です。ここでは、それぞれの作成方法別におすすめのサービスやプラットフォームをご紹介します。
ASP
ASPとは、事業者が作り込んだサービスを複数の利用者が共通で利用する方法のことです。クラウド型で提供されるのが一般的で、IDやパスワードを発行してもらい、ログインして利用します。
Shopify
Shopifyはカナダ発のASP型ECプラットフォームです。世界でシェアNo.1を獲得しており、個人から企業まで多くのユーザーから支持を獲得しています。サービス開始から現在まで、Shopifyで構築したECサイトの流通総額は7兆円を突破しているといわれています。
2020年2月現在、世界175ヶ国170万以上のネットショップがShopifyで構築されています。
日本では2017年にサービスを開始しており、100種類以上の豊富なテンプレートの中から自社のブランドイメージに合ったものを選択するだけで手軽に機能性とデザイン性が高いECサイトを構築できます。
比較的低コストで始められるのも魅力のひとつで、ベーシックプランは1ヶ月あたり29ドル～と日本円で月額3,000円程度の価格設定です。初めてのECサイト運営で、コストを抑えながら機能性の高いサイトを構築したい方におすすめです。
BASE
BASEは国産のECプラットフォームであり、2012年からサービスを開始しています。ECサイトを構築するだけなら初期費用や月額費用が0円であり、低コストでECサイトを運用したい企業にとってはおすすめのプラットフォームのひとつです。2020年12月現在、130万ショップ以上がBASEによって制作・運営されています。
無料で利用できるプラットフォームながら機能性も高く、多くのテンプレートが用意されていてお洒落なECサイトを構築できます。HTMLやPHPなどの専門知識があればカスタマイズも可能なので、こだわりのあるサイトを構築したい方にもおすすめです。
初期費用と月額費用は0円ですが、販売額に応じた手数料がかかります。例として、クレジットカード決済であれば「販売手数料3%＋決済手数料3.6%＋40円」となります。また、機能追加オプションの「Apps」は一部有料であり、ECサイト内の「BASE」の非表示や、不正決済保証の追加については有料購入となります。
STORES
STORESは「ECサイトの構築が初めてでも簡単にEC事業を開始できる」のがメリットのECプラットフォームです。直感的な操作ができるように管理画面も最適化されており、パソコンからもスマートフォンからも手軽に理想のデザインを実現できます。
フリープラン・有料プラン合計で70万店舗以上ものECサイトがSTORESで構築されており、実績も十分で安心して利用できるでしょう。
STORESもBASEと同様に初期費用と月額費用は無料（フリープランのみ・スタンダードプランは月額1,980円～）な点が魅力であり、BASEに比べると手数料が安い点もメリットといえるでしょう。
モール
ECモールは、企業が用意しているプラットフォームに出店して商品を販売する方法です。モール自身の集客力を利用できるというメリットがあります。
楽天市場
楽天市場は、国内でも膨大なユーザー数を誇るECモールです。会員数は1億IDを突破しており、2020年の流通総額は前年比＋20%の4.5兆円と毎年成長を続けています。
楽天市場以外にも電子書籍やクレジットカード、通信キャリア、旅行予約などユーザーの囲い込み施策に力を入れており、並列でサービスを運営することによって一人ひとりのユーザーが楽天のサービスを頻繁に利用するようになるという仕組みです。出店数は2020年6月末までに5万店を突破しており、5万1153店を数えています。
楽天市場の出店プランは「スタンダードプラン」「がんばれ！プラン」「メガショッププラン」の3種類です。プランによる違いは、月額費用やシステム手数料の料率、登録可能商品数、画像登録容量などです。
月額換算でスタンダードプランは月額50,000円、がんばれ！プランが月額19,500円、メガショッププランは月額100,000円になります。他にも、販売額とプランに応じたシステム手数料が加算されます。
Amazon
Amazonは世界でも有名な大規模ECモールで、本拠地のアメリカ以外にも世界中の国と地域でローカライズされています。日本国内だけでも2019年時点で1兆7,000億円以上の売上を記録しており、世界で最も有名なECモールだといえるでしょう。
Amazonの出店数は2015年に発表された178,000店舗以降公表されていませんが、現在でも膨大な店舗がマーケットプレイスとして出店されています。
FBA（フルフィルメント by Amazon）というAmazon独自の物流代行サービスもオプションで用意されており、自分で物流対応を行わなくても配送やカスタマーサービスまでひと通り対応してもらえるのがメリットのひとつです。
契約プランは1点出品するごとに100円手数料が発生する「小口出品」と、月額4,900円で出品数が無制限になる「大口出品」があります。他にも販売額に応じて販売手数料がかかるため、料率をあらかじめ確認しておくことが大切です。
Yahoo！ショッピング
Yahoo！ショッピングはヤフー株式会社が運営しているECモールです。Amazonや楽天市場と並んで日本国内にはユーザー数が多く、出店料がかからないことから出店者側にも人気の高いモールであるといえるでしょう。
「登録するだけなら無料」という条件もあって、全体の登録店舗数は87万店あるともいわれていますが、実際に稼働しているのは64,000ストア前後のようです。
初期費用・月額費用・売上ロイヤリティは永続的に0円ですが、ユーザーキャンペーン用のストアポイント原資やキャンペーン原資、アフィリエイトパートナー報酬、アフィリエイト手数料などの各種手数料を負担する必要がある点には注意が必要です。
パッケージ
パッケージは、ECサイトの運営に必要な機能一式を1本のパッケージにまとめて提供されている方法です。個々の運用に合わせて自由にカスタマイズできるのがメリットです。
EC-CUBE
EC-CUBEは株式会社イーシーキューブが提供しているECパッケージです。オープンソースで公開されているため、HTMLやPHPなどの知識があれば無料で利用できるのが魅力のひとつです（GPLライセンスの場合）。日本国内だけでも35,000店舗以上と多くのユーザーがEC-CUBEを利用して店舗を構築しています。
ECサイトを運用するために必要不可欠な基本機能はひと通り用意されており、ECカートや決済システムなどを最低限のカスタマイズだけで実装できるため、初めての方でも比較的扱いやすいパッケージだといえるでしょう。
開発者用のオープンプラットフォームが開設されているので、ECサイトの構築中に不明点があれば他の開発者に質問できるのもメリットです。
オープンソースなので基本的に無料で利用できますが、クラウド版を選択した場合は月額費用がかかります。費用はライトプランが6,800円（販売額50万円以上の場合は超過分×1.3%を加算）、Standardプランが39,800～64,800円（販売額500万円以上の場合は超過分×0.5%を最大64,800円になるまで加算）です。
ecbeing
ecbeingは国内のパッケージシェア12年連続No.1を獲得している老舗のECパッケージです。創業から30年以上の歴史を誇り、国内で1,300店舗以上がecbeingでストアを開設しています。中堅・大手企業向けで多くの実績から企業に合わせた最適な構築方法を提案してくれるため、初めての方でも安心して相談できるのが魅力です。
自社で400人以上のエンジニアを抱えており、スピード感を持ってカスタマイズに対応してくれるためスムーズな導入が可能です。マーケティング支援も行っていることから、運用支援も同時に委託したいと考えている場合にもおすすめします。
導入費用は公開されていないため、導入を検討しているのであれば問い合わせが必要になります。中～大企業向けのパッケージなので、事業規模が拡大してきてASPからの乗り換えを検討しているECサイトにも適しています。
ECサイトの集客方法
ECサイトには多種多様な集客方法がありますが、中でも代表的なのはSEO対策、SNS、広告の3種類です。ここでは、3種類それぞれの集客方法について詳しく解説します。
SEO対策
SEO対策とは、自社のECサイトが検索エンジンの上位に表示されるように対策を行うことです。商品ページ数を増やしたりサイト内のコンテンツを充実させてオリジナリティを出したりすることによってECサイト全体の評価が上がり、検索順位が上位に上がりやすくなるという仕組みになっています。
ECサイトで扱っている商品数が多い場合は商品ページ数の数自体が評価に好影響を及ぼすため、商品ページの充実を目指すと良いでしょう。しかし、扱っている商品数がそれほど多くないという場合はECサイト内にコラムページなどを設置して、お客様が興味を持ってくれそうな記事やコラムを追加していくこと（オウンドメディアの運営）をおすすめします。
自社の業界に関する知識や商品の使い方などを紹介することによって「このECサイトは自分にとって有益だ」と感じてもらうことができ、ファンの増加にも効果が期待できます。
SNS
近年では集客にSNSを利用する企業も非常に増えてきています。国内でよく利用されているSNSはTwitterやInstagram、Facebookの3つが代表的であり、SNSによる集客を行う際は3つのうちどれかを選んで活用する例が多いでしょう。
Twitterは拡散性が高いため、ユーザーの共感を得られる投稿ができれば多くの人に自社の商品やサービスを認知してもらえる可能性があります。Twitterで拡散された商品が瞬く間に売上を伸ばし、大ヒットにつながる例も少なくありません。
Instagramは画像が中心のSNSなので、ブランドイメージを伝えるのに向いています。化粧品やファッション、インテリアなど、デザイン性が重要な業界におすすめです。Facebookは長文を投稿できるため、自社の理念や商品の詳細な概要を伝えられるというメリットがあります。
広告
Web広告を出稿して、自社の商品やサービスの認知度を拡大するのも効果的な集客方法のひとつです。Web広告にはさまざまな種類があり、企業のWebサイトの広告枠や検索エンジンの上部、SNSなど多くの媒体に掲載できるため、自社の目的に合った媒体を選択することで広告効果を高められます。
広告出稿にはコストがかかるため、費用対効果を十分に検証した上で出稿するかどうかを決めることが大切です。
ECサイトのビジネスモデルをご紹介
ECサイトには複数のビジネスモデルがあり、自社にあったスタイルを選ぶことが大切です。ここでは、代表的な4つのビジネスモデルについてご紹介します。
DtoC
DtoCは「Direct to Consumer」の略称で、一般消費者に直接販売するビジネスモデルのことを指しています。メディアによっては「D2C」と表現することもあります。
DtoCのビジネスモデルでは、商品を製造しているメーカーがECサイトなどを運営して直接一般消費者に商品を販売することから、卸売業者や問屋、小売業者などの仲介業者の介入によるマージンが発生しないという特徴があります。
メーカーは利益率を高めることが可能になり、一般消費者も商品を安く購入できるという双方にとってメリットのあるビジネスモデルだといえるでしょう。
BtoC
BtoCは「Business to Customer」の略称であり、「企業と一般消費者の取引」のことです。分かりやすい例でいえば、一般消費者が日常的に食料品や日用品を購入するスーパーマーケットもBtoCの一種といえるでしょう。インターネット上で企業がECサイトを通じて一般消費者に商品を販売するビジネスモデルもBtoCに該当します。
BtoCはBtoBに比べると1件あたりの受注単価が低くなりやすいことから、購入単価を高めるよりも販売量を増やすことを重視する傾向にあります。
BtoB
BtoBは「Business to Business」の略称であり、「企業同士の取引」のことを表します。BtoBでは企業が顧客となるため、一件あたりの受注金額が大きくなりやすいのが特徴です。場合によっては1つの案件で億単位の受注額になることもあるでしょう。
一旦取引が開始されると長期的に取引を継続することも多いので、信頼関係を構築できれば安定した収益を確保しやすいのもBtoBの特徴のひとつといえます。
ただし、BtoCに比べると購入を判断する意思決定者が多く、受注までにかかる時間は長くなりやすい傾向にあります。
CtoC
CtoCは「Customer to Customer」の略称で、「一般消費者同士の取引」のことを指しています。企業が一般消費者同士で取引を行うためのプラットフォームを用意して、そのプラットフォーム上で出品者と購入者が連絡を取り合いながら商品の売買を行う仕組みです。
CtoCではメーカーや小売などの企業が一切介入しないことから、購入者にとっては購入希望の商品を安価に探せる可能性があるというメリットがあります。中には既に販売が終了している商品が出品されることもあるため、思わぬ掘り出し物に出会えることもあるでしょう。
ECサイトの事例をご紹介
ECサイトを構築する際は、成功事例を参考にするのも効果的です。ここでは、2社のECサイトの事例をご紹介します。
Koala Sleep Japan
Koala Sleep Japanはオンラインに特化したベッドマットレスの開発・販売を行っている企業です。「眠りの常識をひっくり返す」というコンセプトを掲げて、オーストラリアから日本に越境ECによって進出しており、EC事業で大きな成功を収めています。
ECサイトのトップページには「コアラ至上最高に快適なマットレス3つの特徴」という文言で商品のメリットをわかりやすく記載しており、トップページを閲覧するだけで同社のマットレスがどのような効果を持っているのかを把握できる作りになっています。
トップページ中段には人気商品も掲載されており、売れ筋に訪問者が集まりやすい導線を構築しています。「コアラストーリー」という項目ではKoala Sleep Japanの理念を詳しく紹介しており、ブランドに対する理解を深めるための工夫が凝らされています。
問い合わせ方法が豊富に用意されており、電話、メール、ライブチャットの3つから選択可能です。ユーザーの都合に合わせて任意の方法で問い合わせられるため、気軽に問い合わせを利用しやすい環境が出来上がっています。
LÝFT
株式会社LÝFTは、トレーニングウェアなどのフィットネスアパレルを中心に販売しているDtoC企業です。社名と同じ「LÝFT」というブランドが多くのユーザーから高い支持を獲得しており、現在も急速に成長し続けています。
同社のECサイトはEC制作プラットフォームの「Shopify」で作られており、デザイン性の高さと使いやすさが両立しているのが特徴です。トップページをスクロールするだけでカテゴリ別の商品を閲覧できる仕様になっており、Tシャツやタンクトップ、ハーフパンツなど、各カテゴリに簡単に遷移できます。
商品ページには着用画像が豊富に掲載されており、全身やアップ、後ろ姿などさまざまな角度から着用イメージを見せることによって、ユーザーに自分が着用した際のイメージを明確に伝えやすくなっています。
着丈、身幅、桁丈、袖丈などサイズ表記も細かく一覧にまとめられており、自分に適したサイズの商品を購入しやすい親切なページ設計が魅力といえます。
支払い方法もクレジットカードや代引きだけでなく、銀行振込、後払い決済、PayPal、Amazon Payなど豊富に対応しており、ユーザーが使いやすいものを選択できます。
ECサイトオープン前に気を付けたいポイント
ECサイトをオープンする前に、次の3つのポイントに注意することが大切です。オープンしてからでは対策に追われて業務に支障が出る可能性もあるため、必ず事前に確認しておくことをおすすめします。
ポイント1：顧客サポートの体制を万全にしておく
顧客サポートはお客様の顧客満足度を大きく左右する重要な要素です。ECサイトをオープンする前に、今一度顧客サポートの体制が万全になっているかどうかを確かめておきましょう。
電話やメールで問い合わせを受ける窓口はもちろん、何らかの対応が必要になった場合に該当部署や物流拠点にスムーズに引き継げる体制が整っているかどうかも振り返っておきましょう。
窓口の対応が良かったとしても、具体的な対応が遅れてしまうとお客様の満足度は低下してクレームにつながったり顧客離れを招いてしまったりする可能性もあります。お客様からの問い合わせにどのように対応するのかをあらかじめ万全にシミュレーションしておき、不測の事態にも対応できるように事前にマニュアルなども用意しておくことをおすすめします。
ポイント2：特定商取引法などの法律・規約を把握する
ECサイトで商品を販売する際は、特定商取引法などの法律や規約を把握しておくことも重要です。特定商取引法においては消費者の利益を守ることを目的に違法・悪質な販売を禁止しており、違反すると処罰の対象になる可能性もあるので注意が必要です。
また、ECサイトで扱う商品の種類によっては所定の免許や許可が必要になるケースもあります。例えば中古品を販売するのであれば古物商許可証が必要になり、酒類を販売する場合は酒類販売業免許が必須となります。酒類についてはECサイトで販売できる種類も定められているため、違反しないように事前に確認しておきましょう。
他にもさまざまな許可・免許を求められる可能性があるため、運営にあたって法律に違反しないように隅々までリサーチしておくことが大切です。
ポイント3：配送・物流業務が滞らないよう対策を立てる
ECサイトの運営において、配送・物流業務は大きな割合を占める部分です。お客様は少しでも早い商品の到着を喜ぶ傾向にあり、配送・物流業務が滞らないようにあらかじめ対策を立てておく必要があるといえます。
ECサイトの商品ページ上には配送にかかる日数を掲載するのが一般的ですが、表示した配送予定日よりも遅れてしまうとクレームの原因にもなりかねません。正確に配送状況を管理しながら、できるだけスムーズに商品を届ける仕組みづくりが重要です。
自社で配送・物流業務を管理するのが難しい場合は、物流外注を検討するのもおすすめです。プロの技術を取り入れて簡単にクオリティの高い物流体制を構築できます。
ECサイトは構築だけでなく事前準備も肝心
ECサイトの新規構築にあたって、取り組まなければならない業務は数多くあります。まずは「自社はどのような方法でECサイトを構築したいのか？」を考えた上で、モールと自社ECのどちらを選ぶか決めるところから始めると良いでしょう。
EC運営には必要な機能が多く、運営に必要不可欠な業務も多種多様です。SEO対策やSNS運用、広告運用等、全ての業務を自社だけで完結するのが難しい場合は、一部外注を検討するのも選択肢のひとつです。
ECサイトをオープンする前には、今一度サポート体制や法律・規約を確認した上で、配送や物流体制もスムーズに整えておきましょう。オープン前に必要な準備を整えておくことで、落ち着いた運営が可能になります。
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